スパム原因？　広告への拒絶反応強まる

公開 2004年04月24日 09時17分

[ITmedia]

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　消費者の60％は宣伝や広告に関して否定的な見方を強め、あまりにも多くの宣伝と広告に継続的にさらされていると感じている消費者も65％に上ることが、コンサルタント会社Yankelovich Partnersの調査で分かった。

　この調査は2月20日から29日にかけ、16歳以上の601人を対象に実施。それによると、スパムが原因であらゆる種類の宣伝と広告を拒否するようになったとの回答は53％。宣伝や広告はほとんど買い物の手助けにならないとの回答も53％に上り、宣伝を飛ばしたり遮断するための製品やサービスには69％が関心を示している。

　「マーケティング業者は、この業界に対して前向きな印象を持ってもらうための手段をあまり講じてこなかった。むしろ、迷惑なスパムや電話勧誘、ゲリラ的マーケティング、隙間を覆い尽くす広告などで否定的な見方を作り出している。今こそ消費者が真に欲しているようなマーケティングを提供できるビジネスモデルに注力すべき時だ。消費者による抵抗とコントロールの時代は始まっている」。Yankelovich Partnersのウォーカー・スミス社長はこう指摘している。

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