Tablet PC、値下げなければ幅広い普及は見込めず――In-Stat/MDR調査

公開 2004年06月17日 08時54分

更新 2004年06月17日 08時54分

[ITmedia]

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　ハイテク市場調査会社In-Stat/MDRは6月16日、Microsoftが昨年発表したTablet PCの実績について報告書を発表した。各メーカーから出荷されたTablet PCは医療、不動産、保険といった一部の業界では採用されているものの、幅広い業界での採用には至らず、部分的な成功しか収めていないと指摘している。

　In-Statの上級アナリスト、ブライアン・オールーク氏によれば、特定業界ではペン入力方式のコンピュータ利用になじんでおり、Tablet PCによって柔軟性が向上し、Windows XP対応の各種ソフトが利用できるようになったと見られている。この結果、2003年中に出荷されたTablet PCは大半がこうした業界で導入された。

　一方、一般的な企業ではIT予算が伸び悩んでいる現状の中、新しいPCフォームファクターの採用には消極姿勢を取っている。

　ただ、2005年には平均価格が2000ドルを切る見通しで、ソフトの種類も増えれば、今後数年で幅広い企業の関心も高まるとIn-Statは予想。半面、コンシューマーは今後もほとんどTablet PCへの関心は示さないだろうとしている。

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