ゲートウェイアンチウイルス製品導入の決め手は性能よりも価格？

公開 2004年06月21日 18時42分

更新 2004年06月21日 06時41分

[ITmedia]

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　ネットアンドセキュリティ総研は6月21日、「ゲートウェイアンチウイルス製品導入実態調査」の結果をレポートとして販売開始すると発表した。

　同調査は、セキュリティ情報専門メールマガジン「Scan Security Wire」読者を対象に、Webアンケートを実施したもの。有効回答数は84件。

　調査結果によれば、企業におけるアンチウイルス製品の利用率は95パーセントと高いが、その多くはクライアントやサーバで行なわれており、ゲートウェイ用アンチウイルス製品を導入する企業は半数に満たない状況だという。しかし、ゲートウェイ用アンチウイルス製品の重要性は認識されており、未導入企業の半数以上が導入を検討しているとしている。

　ゲートウェイ用アンチウイルス製品として導入件数が最も多かったのは、トレンドマイクロの「InterScan VirusWall」で、導入済み企業全体の38.5パーセントを占めた。選定理由は「価格」が1位で、次に「取引関係」が挙げられ、「機能評価」を挙げた回答数は価格の半分以下にすぎなかった。また、新規導入や乗り換えで検討する場合も、評価基準は価格とする回答が最多となった。

　企業ユーザーがゲートウェイでウイルスチェックを行っているプロトコルは、SMTPが首位で90パーセント以上。また、現状のゲートウェイ用アンチウイルス製品に対する満足度は、平均すれば「やや満足」レベルだが、現状の製品から乗り換えを検討している企業は少ないと分析されている。

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