DVDレコーダー、所有はまだ2割だが、7割が「欲しい」──GfK Japan調査

公開 2004年07月12日 20時17分

更新 2004年07月12日 08時12分

[ITmedia]

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　GfK Japanは、DVDレコーダーの消費者意識調査を行い、その結果を発表した。5月28日から6月8日にかけて関東・近畿・中部在住のgooリサーチコンシューマーモニター登録者に対しアンケートを実施、有効回答数27873のうち、性別・年代を基準に6000の調査データを抽出し行った。

　これによると、DVDの所有率は20.5％で、VTRの所有率83.5％とまだ開きはあるが、回答者の70.3％がDVDレコーダーを欲しいと思っており、半年以内に購入したいと答えた人も7.2％に上る。

　なお、半年以内に購入したいユーザーの購入のタイミングは、「2004年夏のボーナス」が31.0％、「冬のボーナス」が23.5％。話題の「アテネ五輪」は18.4％で、特に「男性」および「VTR非所有者」において購入予定が多い傾向が見られた。

　また、所有・購入意向メーカーについては、所有メーカーでは「松下電器」が最も多く25.7％、次いでソニーの20.8％。購入意向では「ソニー」（30.8％）と「松下電器」（28.1％）の順位が逆転するが、この2メーカーの人気が高い。

　属性をみると、男性では「松下電器」、女性では「ソニー」を挙げる回答が多く、特に20代でソニーの所有率および購入意向が高い。また、松下電器は所有率が30代以上で高く、年齢も上がるほど購入意向が多くなる傾向にあるという。また、購入意向メーカーに「松下電器」は購入のタイミングに「アテネ五輪」「地上波デジタルテレビ放送領域拡大」を挙げたユーザーの購入意向が高く、「アテネ五輪」「地上波デジタル放送」を訴求した同社のCM効果が確認できる結果となった。

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