電子チケットサービス、開始から1年でも認知度に変化は見られず

公開 2004年10月22日 17時26分

更新 2004年10月22日 05時25分

[ITmedia]

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　C-NEWSと日経産業新聞は10月22日、共同で実施した電子チケットサービス「＠電子チケットぴあ」（関連記事参照）に関する「ネット1000人調査」の結果を発表した。

　これによると、同サービスを利用して「チケットを購入したことがある」人は全体の19.3％だった。逆に、サービスを「知らない」と答えた人は35％で、昨年12月実施時の調査結果（知らない：37％）とほぼ変わっていないことがわかる。認知度は高くないものの、同サービスを「使いたい」と回答した人は46.1％に上り、「使いたくない」の18％を上回っていた。

　また、＠電子チケットぴあ利用経験者が、同サービスでもっとも最近チケットを購入した際の申し込み場所は、「パソコンのサイト」が88％と圧倒的多数で、ファミリーマート（Famiポート）」（5.2％）、「携帯電話のサイト」（4.2％）を大きく上回った。

　なお、イベントチケット予約の手段をたずねても、大半が「インターネットで予約する」と回答しており、ネット予約に対する抵抗感は薄らいでいるようだと分析している。ちなみに電子チケットサービスに否定的な人に理由を聞くと「手数料がかかる」「クレジットカードなどの情報を出す必要がある」「会員登録など事前手続きが面倒」に票が集まり、その改善がより普及につながるとみている。

　調査は、首都圏在住で、今年、映画やコンサート、演劇、スポーツなどのイベントに行った15歳以上のインターネットユーザーを対象に実施し、1000人の回答を集計している。

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