第2四半期のPC市場、アジア太平洋地域が好調

　アジア太平洋地域の好調に支えられ、第2四半期のPC出荷台数は約12％拡大した。米調査会社のIDCとGartnerが7月18日、報告した。

　IDCの調査では、同四半期の世界PC出荷台数は前年同期比12.5％増の約5880万台。最も伸びたのはアジア太平洋地域（日本除く）で、伸び率は20％を超えた。

　ベンダー別では、Hewlett-Packard（HP）がシェア19.3％で首位に立った。それにDell（シェア16.1％）、Lenovo（8.3％）、Acer（7.2％）、東芝（4.1％）が続く。特にAcerは出荷台数を55％拡大、そのほかの上位ベンダーも出荷台数を20％以上伸ばしているが、Dellだけは4.9％減とマイナス成長になっている。

　一方Gartnerの調査では、第2四半期の世界PC出荷台数は前年同期比11.7％増の6110万台。「10.6％増」という同社の先の予測を上回った。地域別ではアジア太平洋が18％、ラテンアメリカが25％の伸びを記録。セグメント別ではコンシューマーPCがけん引役となった。モバイルPCの需要が依然堅調な一方、Windows Vistaがコンシューマーの需要に及ぼした影響は最小限にとどまったと見られるという。

　ベンダー別では、HPが首位を維持し、18.2％のシェアを獲得。Dellは上位ベンダー5社の中で唯一出荷台数が減少、シェア15％で2位にとどまっている。以下Lenovo（シェア8％）、Acer（7.2％）、東芝（3.9％）と続く。Gartnerの調査でも、Acerは55％近く出荷台数を伸ばしている。

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