薄型テレビ国内販売、1.5倍に急拡大　「エコポイント効果強烈」

　BCNの調査によると、7月の薄型テレビの国内販売台数は前年同月比54.2％増と急拡大した。金額でも30.2％増と、過去2年で最大の伸び率に。エコポイント制度が始まった5月を境に台数が大幅に増え、「エコポイントが強烈に効いている」という。

　北京オリンピックがあった昨年7月でも販売台数は前年同月比19.5％増にとどまっており、今年の伸び率は異例。通常、薄型テレビ販売のピークは12月で、7月の販売台数は12月の約6割程度に収まることが多いが、今年7月は昨年12月比99.5％、販売金額も94.4％と例年より大幅に多かった。

　画面サイズの大型化も進んでいる。40V型が大きく伸びており、構成比は昨年7月比3.8ポイント増の23.2％。販売台数は前年同月比85％増えた。50V型以上も合算した大型テレビの台数構成比は25.6％と、大型モデルが全体のほぼ4分の1を占めた。

　シャープが4月、同社初の40V型モデルを発売したことが、大型モデルの台数拡大に貢献したという。従来、40V型で9割を超えるシェアを握っていたソニーは、7月のシェアで55.1％に下落。シャープが41.4％まで伸ばした。

　単価の下落には一服感があり、平均単価は10万9000円でほぼ下げ止まった。サイズ別の平均単価下落率は前年同月比15％前後で踏みとどまっている。「多くのサイズで価格の下げ止まりの傾向が見られ、これからの経済情勢によっては予断を許さないものの、この先は大幅な価格下落は避けられそう」と同社はコメントしている。

　メーカー別の販売台数シェア1位はシャープで42.3％、2位に東芝（16.4％）、3位にパナソニック（16.3％）が続いた。4位が定位置だった東芝は小型サイズが好調で、ここ2カ月で2位に急上昇した。

関連記事

• 

  薄型テレビ国内販売増　パナソニック、4～9月期予想を上方修正

• 

  夏のボーナス使い道トップは大画面薄型テレビ　電通総研調べ