地デジテレビの保有率は6割超　博報堂DYメディアパートナーズ調査

　博報堂DYメディアパートナーズは10月21日、地上デジタル放送の浸透度に関する調査結果を発表した。地上デジタル放送開始前の2003年7月に開始した同調査は、今回が通算10回目。初めて地デジ対応テレビの所有率が6割を超えた。

　地上デジタル放送対応テレビの保有率は61％で、前年度から8.7ポイントアップ。視聴状況に関する質問では、「既に地上デジタル放送を見ている」と答えた人が52％と半数を超えた。

地上デジタル放送対応テレビの保有率を過去の調査と比較したグラフ（出典は博報堂DYメディアパートナーズ）

　また、「エコポイント制度」については、制度を知っている人が99.3％とほぼ全員。内容まで分かっている「内容認知者」は66.3％で、すでにエコポイント制度を利用して地上デジタル放送対応テレビを購入した人も4.9％いた。さらに24％が「エコポイント制度を利用して買う予定」と回答している。

　一方、2011年7月24日の「アナログ停波」および「従来の受信機では視聴できなくなる」といった点については、それぞれ98％、99％と高い認知率を示した。「地上デジタル放送の環境特性については周知徹底されていることが伺える」（同社）。

　調査にはインターネットを用い、首都圏・京阪神に住む20～59歳の男女600人が回答した。

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