夏のボーナスで購入したいデジタル家電トップは薄型テレビ、MM総研調べ

　MM総研は6月9日、「夏のボーナス商戦に関するアンケート」の結果を発表した。その結果、ボーナスの使い道で目立って増加したのは、「ITデジタル家電」「健康・美容家電」「海外旅行」「自転車」などで、特にIT デジタル家電の購入比率は昨夏の36.8％から52.1％と、15.3％も上昇しているという。

　ITデジタル家電の購入すると回答した人の中で、最も購入意欲が高かったのは「薄型テレビ」（14.5％）で、続いて「パソコン」（13.1％）、「Blu-ray Discレコーダー」（9.6％）、「スマートフォン」（9.2％）という結果になった。昨夏と比較するとほとんどのITデジタル家電の購入意向が増加しているが、特にBlu-ray Discレコーダー、スマートフォンの増加率が高いという。「Blu-ray Discレコーダーに関しては、テレビだけでなくレコーダーも地デジ対応のものに買い替えるという動きが発生しているのも購入意向の増加に寄与している。また、スマートフォンに関しては、各キャリアともに今夏商戦向けの新機種の約半数をスマートフォンにするなど、従来型の携帯電話からスマートフォンへのシフトが加速していることが影響していると思われる」（同社）。

　そのほか、夏のボーナスの増減率についても調査が行われた。最も多かったのは「横ばい」（39.1％）で、次点は「今年も昨年も支給されない」（28.3％）だった。また、変動があったと回答した人の中で、「昨夏より増加した」と答えた人は合計で8.2％と昨冬の9.9％からやや減少し、逆に「昨夏より減少した」と答えた人は合計で16.9％と昨冬の17.2％からほぼ変わらない結果となった。

　加えて、今夏のボーナスによる購買意欲については、「昨夏と比べ上がった」と答えた人は合計10.3％と昨冬の13.5％からやや減少したのに対し、「下がった」と答えた人は合計39.5％と昨冬の36.1％に比べやや増加する結果となっている。「3月に発生した東日本大震災がボーナス額、購買意欲両方に影響を与え、景気回復に一旦ブレーキがかかるかたちとなったが、リーマンショックの影響が尾を引いていた一昨年の夏、冬ほどの低調な数値ではない」（同社）

　今回の調査対象は、全国の20歳以上の就業者1087人（男女比、53対47）で、調査方法はインターネットサービス「gooリサーチ」の会員モニターを使ったWebアンケート方式。2011年5月27日～5月30日に実施した。

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