2015年には3D対応型がテレビ市場の50％を占める？　富士キメラ総研

公開 2011年06月28日 16時57分

更新 2011年06月28日 04時50分

[ITmedia]

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　富士キメラ総研は6月24日、3D関連における世界市場の調査結果およびそれに基づく予測を発表した。それによると、テレビ市場において3D対応テレビは、2015年までに市場の50％を占める可能性があるという。

「3D対応機器注目市場」のうち3D対応テレビの調査結果。出典：富士キメラ総研

　「3D対応機器注目市場」の調査結果うち“3D対応テレビ”の項では、2010年における台数は430万台、規模は9200億円となっており、市場全体を占める割合は2.1％となっている。これに対し2011年は台数は3100万台、規模は4兆5000億円、割合は13.9％に増加する見込みがあるという。

　「2010年は3D対応テレビが相次いで投入されたものの、パッケージソフトやテレビ放送などの3Dコンテンツおよびサービスが不足していたことに加え、専用メガネの追加コストや煩わしさなどを要因にメーカー各社が当初見込んでいた販売規模にはならなかった。しかし、2011年は30インチクラスの中型製品のリリース、2倍速駆動（120Hz）液晶パネルを採用したローエンド向け製品の拡充、オプション対応製品の増加などで、3D非対応製品との価格差が縮小してきた。そのうえ、コンテンツやサービスの拡充も行われているので、今後はより増加に向かっていくものと思われる。また、アナログ放送停波による地デジ対応テレビへの買い替え需要やエコポイント制度の押し上げが消えるため、テレビ全体の市場は大幅に減少すると予想されるが、3D対応テレビはプラスに向かうと見込まれる」（同社）

　加えて、2015年時点では、台数が1億4000万台、規模は8兆2000億円になるとしており、3D対応テレビのシェアは50％にまで増加すると予測。同社は「30～40インチ以上では、3D対応標準化していくと考えられる。そのほか、視聴方式については、少しずつ裸眼タイプも増えてきたものの、価格および画質面などの課題が多く、当面は眼鏡方式が続く見通しである」とコメントしている。

　本調査は同社専門調査員による対象先、関連企業各社への直接面接取材、同社データベースの活用、公的データの収集によって実施した。調査期間は2011年4月～5月。

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