スマートテレビが新たな波を引き起こす、NRI調査

公開 2011年07月20日 20時41分

更新 2011年07月20日 08時31分

[ITmedia]

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　野村総合研究所は7月20日、アナログ停波後の新しい情報機器として注目される「スマートテレビ」の利用意向調査結果を発表した。これによると、2016年までに770万世帯がスマートテレビを利用する見込みだという。

　野村総研では、スマートテレビを以下の機能をともに保有するテレビまたはセットトップボックスなどのテレビ周辺機器と定義。また、1の条件だけを満たすテレビを「インターネットテレビ」と位置づけている。

1.）インターネット経由の映像をテレビ画面で視聴することが可能

2.）高い処理能力をもつCPUが搭載され、スマートフォンのようにゲームなどのアプリをテレビで利用することが可能

　調査にはインターネットを用いたNRIのマーケティングリサーチサービス「インサイトシグナル」を利用。関東（1都6県）在住の男女3688人から有効回答を得た。

　調査結果によると、2011年6月時点ではテレビでネット上の映像配信サービスを利用している人は全体の1～3％と非常に少なかった。しかしながら、「無料動画配信・無料動画共有サイト」については全体の19％、「公開済みの映画の有料動画配信」は10％の人が、テレビで利用したいと回答している。

出典は野村総合研究所

　「これまで多くのユーザーは、PCを用いてネット上の映像コンテンツを視聴し、利便性の低いテレビ経由での視聴を断念していたと想定される。それらのユーザーは、高い処理能力を持ち、テレビ向けのアプリケーションが利用できるスマートテレビの購入を契機に、テレビ経由でネット上の映像コンテンツ視聴を拡大する可能性が高い」（同社）。

　野村総研では、2010年度の時点で全国410万世帯がテレビでネット動画を視聴していると推定。今後、インターネット接続に対応したテレビの増加などにより、2016年度には4倍近い1532万世帯まで拡大すると予測した。このうち、上記条件を満たすスマートテレビの利用世帯は約半数の770万世帯としている。

　「スマートテレビは、これまで別物であったPCとテレビという端末の壁を超えた競争を激化させ、放送事業者を中心に進められてきた地上放送のデジタル化とは異なる、新たな波を引き起こすことと考えられる」（同社）。