オリンピック効果は限定的？　GfKが2012年のテレビ需要予測を発表

公開 2012年02月03日 19時54分

更新 2012年02月03日 22時09分

[ITmedia]

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　GfKブティックリサーチ（以下、GfK）は2月3日、全世界における2012年の液晶テレビ販売台数の見通しを発表した。先進国は需要が伸び悩む一方、新興国が引き続き成長し、前年比7％増の2億2500万台に達するという。

　2011年の液晶テレビ販売台数は、地域によって明暗の分かれる結果になった。先進地域ではこれまでの安定的な成長から一転し、前年比5％減。中でも日本は、3月のエコポイント制度終了と7月のアナログ停波以降、需要が大きく減退し、「先進地域におけるマイナス成長の主要因となった」（同社）。ただし、2012年はテレビの価格下落を追い風に、特需以前の平均的な市場規模である1000万台を上回るレベルに戻ると予測する。

　西欧市場は、クリスマス商戦も不振に終わり、2011年通年でマイナス成長となった。北米はクリスマス商戦が好調に推移し、通年では前年並み。また日本を除く先進アジア地域は下半期の需要増加によって安定したプラス成長を記録している。

　一方、新興地域は南米やアジア市場が牽引する形で前年比34％増と大きく成長した。2012年も新興国の成長は続くとみられるが、東欧や南米には市場成熟の兆候もあるという。ただし、アジア圏の新興地域は依然としてブラウン管テレビが多く残っていることから、今後は世界的に最も高い成長率が期待される。

　なお、2012年はロンドンオリンピックが開催されるため、夏に向けて需要が拡大するという期待の声もあるが、GfKでは「オリンピックに伴う需要の増加は過去の例を見ても限定的。大きな期待はできない」と指摘。むしろ東欧諸国で開催される「UEFA European Cup」に伴うブラン管テレビからの買い替えに期待がかかるとしている。

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