OpenAI、ChatGPTの利用実態調査を公開 男女差は解消、利用目的の半数は情報収集
米OpenAIは9月15日(現地時間)、「ChatGPT」の消費者ユーザーによる利用実態をまとめた調査結果を公開した。ハーバード大学と共同で、150万件以上の会話データを分析したもので、ChatGPTを誰がどのような目的で使っているのか、利用の仕方がどのように変化してきたのかを明らかにした。
ChatGPTの消費者向けプラン(無料、Plus、Pro)の週間アクティブユーザー数(WAU)は、2022年11月の提供開始から2025年9月にかけて以下のグラフのように増加した。提供開始から1年で1億人以上になり、2025年7月には7億人を超えた。これは、世界の成人人口の約10%に相当する。
分析によると、ユーザーの属性では男女差が縮まり、2025年7月時点では“女性的な名前”を持つユーザーの割合が52%に達した。また、低所得国や中所得国(1人当たりGDPが1万ドルから4万ドルの国々)での普及が特に伸びており、AI利用が特定の国や層に限定されない広がりを見せている。これは所得や地域による格差が縮小していることを示している。
調査では、利用目的を大きく「質問する(Asking)」「実行する(Doing)」「表現する(Expressing)」の3つに分類した。全体の約半数は情報収集や相談といった「Asking」に該当し、文章作成や計画立案、プログラミングなどの「Doing」が約4割、創作や遊びなどの「Expressing」が約1割を占める。文章の下書きや日常的な相談が中心で、自己表現やコード生成といった用途は比較的少数派だった。自己表現は全メッセージの2.3%、コード生成は4.2%だった。
また、仕事関連の利用が約3割、私生活での利用が約7割を占めることが分かった。特に意思決定の補助や知識集約型の業務で、ChatGPTが生産性を高める役割を果たしているという。新機能の追加やモデル改良に伴い、利用の幅や深さは今後も広がると見込む。
OpenAIは今回の分析を通じて、ChatGPTが情報取得や相談から仕事や創造的活動に至るまで幅広い価値を提供していることを強調した。調査はAIの普及が世界的に進む中で、格差の解消や多様なユーザー層への浸透が進んでいる現状を示すものとなったとしている。
Copyright © ITmedia, Inc. All Rights Reserved.
関連記事
こんなメディアも見られています
ITmedia NEWSに関連する情報をお探しであれば、こちらのメディアもお役に立てるかもしれません。
SpecialPR
本日の新着記事
アクセスランキング
-
1
GMO、ランサム被害にあった顧客に新しいPC提供へ 犯行グループは1人の顧客情報公開か
-
2
NECのルータ「Aterm」、PHP脆弱性の影響なし 設定画面URLの「.php」は無関係
-
3
GMO、不正アクセス実行犯の手がかりに懸賞金 1億5000万円規模
-
4
「楽天トラベル」に不正アクセス 顧客情報最大約260万件など流出か 予約者約3.6万件のクレカ情報も
-
5
GMO、攻撃者の公開情報に「アクセスは絶対に控えて」 悪質な拡散者には法的措置を準備
-
6
Google、プライバシーポリシーに「Gmail」「Googleフォト」のデータを広告に使う例外を追加 回避方法は
-
7
So-net、会員情報約259万件が漏えい 一部メールサービスではパスワードも流出
-
8
メアドを検索→AIで“その人専用フィッシングメール”を生成する手法、クリック率が約2.7倍に 7000人以上で実験
-
9
「自分の個人情報が漏えいした……どうすれば?」 IPAが対処法公開
-
10
GMO不正アクセス、犯人側は「27日に顧客のPC攻撃」予告 GMOが端末回収、ホワイトハッカーが解析中
ITmedia NEWS SNS
インフォメーション
注目情報をチェック
ITmediaNEWSをフォロー
あなたにおすすめの記事PR