モバイルバッテリー、4割がトラブルあっても使用継続　18％は「家庭ごみとして処分」

公開 2026年06月10日 10時17分

[産経新聞]

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　スマートフォンの充電切れに備えて、若者を中心に必需品化したモバイルバッテリー。所有者の約3割が膨張や発熱といったトラブルに見舞われた経験があり、このうち約4割は異常や危険を感じつつも使用を続けていたことが、損害保険ジャパン子会社の意識調査で分かった。

膨らんだモバイルバッテリー（渡辺大樹撮影）

　調査は3月、全国の20～59歳にインターネットで行い、1000人から回答を得た。それによると58.8％がモバイルバッテリーを所有しており、このうち約3割が「異常に熱くなった」「膨張した」「異音がした」「焦げたようなにおいがした」といったトラブルに見舞われていた。重大事故につながりかねない「発火」や「発煙」もそれぞれ約3％が経験していた。

　さらに、トラブル経験者の39.3％は異常や危険を感じつつも使用を続けており、発火事故への認識の甘さが露呈した。

　また不要になったモバイルバッテリーを処分したことがある人のうち、18.3％が禁止されている「通常の家庭ごみとして処分した」と回答した。「処分したいが方法が分からない」（18.7％）、「方法は知っているが自宅に保管したまま」（20.5％）という人も多く、不要品の廃棄に苦労している実態が浮き彫りになった。

　環境省は、モバイルバッテリーなどリチウムイオン電池を含む製品は決して家庭ごみに混ぜず、各自治体の処分ルールを確認して従うよう強く求めている。（田中万紀）

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