英語習得を極限まで効率化 「ENGLISH COMPANY」の恵学社に聞く「学び方改革」(2/2 ページ)

» 2019年03月01日 10時00分 公開
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知識からスキル(技能)へ転換するための行動科学

 日本では多くの人が中学に高校、大学と10年近くも英語を勉強している(現在は小学校5年生から)。文法や単語を一生懸命に勉強したのに、英語を話せるという人はわずか。そのためか、受験英語を否定し、文法を軽視する人も少なからず存在する。しかし岡社長によると、学校の授業だけではそもそも絶対的な時間が足りないという。

「学校では知識を教えるが、英語を技能として身に付けるトレーニングが足りない」と指摘する岡社長

 「そもそも英語学習の絶対量が足りません。学校では文法と語彙を習得し、後はリーディングがメインでライティングを少しする程度。リスニングやスピーキングについてはさらに少ないという状況です。学校では文法などの知識は教えますが、技能(スキル)として英語を身に付けるためのトレーニングを行う時間はあまりとれていません」(岡社長)

 中学、高校と英語を学んできた多くの社会人の英語学習者には一定の「英語の知識」はすでに備わっていることが多い。足りないのはトレーニングを通して、それを使える「スキル」にするという観点だ。

 そのためにはトレーニングの時間を十分に確保する必要がある。そこでENGLISH COMPANYが重視しているのが、学習の「習慣化」。学習を習慣にするために、行動科学という学問を応用する。

 「学習するモチベーションを上げる、という方法で学習時間を確保しようという考え方をよく見ますが、それはあまり効果のある方法ではありません。というのも、モチベーションというのは必ず上がり/下がりのあるものだからです。モチベーションを上げて勉強するというのは、つまりモチベーションが下がっているときには勉強しないということを意味していますよね? でも、例えば歯磨きは毎日継続して行うことができる。そのときにモチベーションを意識する人はいないはずです。それは歯磨きがすでに習慣になっているから。継続するために必要なのは、習慣化だということです」(岡社長)

 パーソナルトレーナーは、行動科学に基づいて受講生の習慣獲得をサポートする。「通勤電車では単語を覚えるなど、あらかじめやることを決めておくと、すき間時間もうまく活用できるものです。それでも難しいときは、失敗できないくらい細かくします。これを専門的には系統的脱感作(けいとうてき だつかんさ)といいます。例えば単語を覚える場合、第一のステップは『学習アプリを開く』。合格ラインをそこに設定すれば、誰でもクリアできます。そして次は例えば、単語帳を1ページは眺める、など細かいステップを1つずつクリアしていくことを毎日継続し、習慣化していく。これはどのような分野にも応用できる習慣化の手法です」(岡社長)。こうした指導は、行動科学マネジメント研究所所長で『「続ける」技術』(フォレスト2545新書刊)など多数の著書がある石田淳氏の監修を受けているという。

 英語学習が習慣化していれば、3カ月の受講期間が終わり、パーソナルトレーナーと離れても続けられる。効率的な学習方法だけではなく、それを続ける技術まで伝えることで学習者の英語力はその後も伸び続けるはずだ。「社会人の英語習得で重要なのは、学習よりトレーニングです。だからわれわれは、ENGLISH COMPANYを英会話教室ではなく、パーソナルジムと位置付けているのです」(岡社長)

 英語を習得したいビジネスパーソンにとって「働き方改革」で職場にいる時間を減らせる今はチャンスかもしれない。英語学習を効率的に進め、新たなスキルを身に付ける。獲得したスキルは一生もの。そして習慣化した合理的な学習法は、仕事にも良い影響を及ぼすかもしれない。

費用を抑えた新メニュー「ENGLISH COMPANY THE CONSULTANT」

 ENGLISH COMPANYのメソッドには興味があるが、3カ月の受講料60万円(税別、以下同)はなかなかハードルが高い。そこで恵学社は、セカンドラインとなる自習型英語学習コンサルティングサービス「ENGLISH COMPANY THE CONSULTANT」を東京の新宿スタジオで開始した。

新宿スタジオの様子。ずらりと並ぶiPadで独自制作の動画教材などを視聴できる

 レッスンはグループ制となるが、コンサルタント(トレーナー)による課題発見アセスメントや学習プランニングなどは上位メニューと同じ。またTOEICなどのスコアアップを最優先にしたいといったニーズにも応えてくれる。

 料金は入会金が2万円、受講費用が2カ月で17万円、延長価格は1カ月につき8万5000円。


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提供:株式会社 恵学社
アイティメディア営業企画/制作:ITmedia NEWS編集部/掲載内容有効期限:2019年3月9日