ハイグレードPCが営業の機動力を底上げ HPのビジネスPCが頼れるパートナーに

（提供：株式会社日本HP）

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　コロナ禍によって社会に停滞感が漂うようになってから2年以上が経過している。だが、いつまでも立ち止まったままではいられない。創意工夫しながらビジネスを前に進めようとする企業も現れている。日本HPではそんな企業を応援する「私よ、前にすすめ。」キャンペーンを実施している。コロナ禍で人と会うことが難しくなった世の中で、あらゆるビジネスの起点となる営業活動は一つの転機を迎えたといえる。営業に携わるビジネスパーソンが、よりポジティブにアグレッシブに動くには、彼らの機動力をさらに強化できるようなPCが必要だ。日本HPでは積極的な営業活動をサポートしビジネスの成長に貢献できるような製品やサービスをお届けしている。本記事ではその一例を紹介しよう。

日本HPテレビCM「私よ、前にすすめ。」篇
7月25日からオンエア ※一部地域を除く

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最新世代CPUの採用で仕事を止めない

　営業スタッフが持つPCとしておすすめなのが、ビジネスモバイルというカテゴリーだ。携帯性とパフォーマンスが高いレベルを両立するPCは、彼らの業務をフルにサポートできる。その一つとして「HP Elite Dragonfly G3」が挙げられる。HPのビジネスPCのラインアップ中、最もハイグレードなEliteシリーズに属する1台だ。先々代の「HP Elite Dragonfly G1」は13.3インチながら重さ1.0kg^＊1 を切るモバイルコンバーチブルPCとして話題になったが、最新のG3ではさらに進化に磨きがかかっている。搭載する最新の「第12世代インテル^® Core^™ プロセッサー・ファミリー」は第11世代と比較して最大27%の高速化を実現。Webブラウジングも最大2割の高速化を達成している。社外でも一般的な事務処理の作業から写真や動画を使った提案書作成などまで、十分以上のパフォーマンスで営業スタッフをバックアップしてくれるはずだ。

持ち運びやすいコンパクトデザイン

　HP Elite Dragonfly G3でも重さは約1.0kg^＊1と軽量性を踏襲し、営業スタッフの機動性を損なわないよう配慮している。G3では画面アスペクト（縦横）比が従来の16：9から3：2へと縦方向に拡大し、縦に15%大きな13.5インチとなった。画面サイズが物理的に拡大すれば、それだけ多くの情報量を表示できる。これは業務効率や生産性の向上に大きく貢献する。画面が大きくなったということは筐体自体もサイズアップしたわけだが、それでも1.0kg切り^＊1の軽量性を実現している点に注目したい。背景には、アルミ合金以上に比重が軽く丈夫なマグネシウム合金削り出しボディーを採用。ボディー拡大に伴い、トラックパッドも約34%広くなった。外出先でマウスが使いにくい場合も作業効率を落とさずに済む点もポイントの一つといえる。

長く働き、すぐに回復、疲れ知らずのバッテリー

　HP Elite Dragonfly G3はインテルが提唱する次世代ビジネスノートPCの指標「インテル^® Evo^™ プラットフォーム」に準拠し、それが定める要件をクリアしている。その一つが長時間バッテリーの採用だ。HP Elite Dragonfly G3が搭載するバッテリーは最大で19.5時間^＊2の連続稼働が可能。社外でPC作業を1日8時間ほど行っても、丸2日は動き続ける。ヘビーな使い方をしてバッテリー容量が急速に減っても、30分以内の充電で50%まで回復できる。アクティブな営業スタッフほどオフィスのデスクに戻る機会は少ないが、そんな彼らのモチベーションをバッテリー切れのような些細なことで落としてしまってはもったいない。

外出先でも快適なWeb会議が可能

　コロナ禍で多くの企業がリモートワークを経験してから、Web会議は重要なコミュニケーションの手段として定着しつつある。顧客の中には慎重を期して今でもオンラインでのやりとりを中心にしている企業もあり、営業スタッフがシェアオフィスなどからWeb会議を行うケースもあるだろう。多彩なコラボレーション機能を備えたHP Elite Dragonfly G3なら、社外でも快適なWeb会議が可能だ。

　搭載するカメラは、1.2メガピクセルから5メガピクセルと大幅に高精細になった。カメラは周囲の明るさを検知して自動補正する「HP Appearance Filter」を備え、日陰に停めた営業車の中でWeb会議をしてもまったく問題ない。画面上部の左右2箇所に搭載したマイクはステレオ仕様で、PCの周囲3メートルのユーザーが発する声の音量を自動で調整する「HP Dynamic Voice Leveling」を搭載。いちいち音量の調整をしなくても適切な音量で通話できる。AI技術によって、生活ノイズを学習して自動的に消去するAIノイズキャンセル機能は双方向タイプに強化。相手方のマイクが拾った雑音も低減し、声だけがクリアに聞こえるので、大事な発言を聞き漏らすことも減るはずだ。

外使いが前提のPCならセキュリティは必須

　オフィス内では全社的なセキュリティ体制に守られているPCでも、社外で使うとなれば確かなセキュリティは必須だ。ウイルスやマルウェアなどのサイバー攻撃を受ければ、PCから感染が広がり、取引先をはじめ関係各所にも被害は拡大する。その点、HPのビジネスPCは先進的なセキュリティ機能でPCを守ることができる。

　例えば、外出先ではPC画面の盗み見のリスクが増大するが、HP Elite Dragonfly G3は内蔵型プライバシースクリーン機能「HP Sure View Reflect」を搭載。ボタン一つで即座にプライバシースクリーンを動作させ、PC画面の盗み見を防ぐため、電車や航空機での移動中も安心して作業を続けられる。不審なURLのクリックやメール添付ファイルの展開を、PC内の仮想環境で行う「HP Sure Click」は、うっかり攻撃を受けてしまっても攻撃自体をなかったことにできる。従来のウイルス対策ソフトが見逃してしまうような未知のマルウェアも、ディープラーニングAIが検知する「HP Sure Sense」も搭載。こうした機能は限定版ながら標準装備されているので、ユーザーは導入直後から利用可能。有償版は対象ファイルの種類が拡大するなど、守備範囲が大幅に広がる。外使いが前提のPCなら有償版をぜひ検討したいところだ。

「東京生産」と「日本サポート」で高品質を担保

　HPはビジネスPC全製品の開発時に、2万時間もの品質テストを実施し、高い品質と耐久性を担保している。テストには電気・通信・電力・信頼性・熱・音響・性能、落下や温度変化などを含む他、輸送時の振動によるダメージを想定したテストなども実施する。多くのモデルは米国国防総省が制定した米軍調達基準（MIL-STD-810）に準拠。HP Elite Dragonfly G3もそれらの厳しいテストをクリアした上で届けられる。

　そんな信頼性の高さをより高いレベルに押し上げているのが「東京生産」だ。HPはビジネスPCを東京都日野市の生産・物流拠点で生産している（一部製品を除く）。これにより、注文から製品発送までの時間を短縮。拠点オリジナルのテストも実施されており、遠距離輸送の振動や衝撃による初期不良の低減に貢献している。「東京生産」のPCは、「Made in Tokyo」のステッカーが目印だ。

　HPのビジネスPCは、日本国内のサポートセンターで問い合わせや技術的質問に対応する「日本サポート」を展開している。購入前の問い合わせから不具合のサポートまで、優秀なサポートメンバーがワンストップでサービスを提供。国内420以上の保守拠点で修理対応もスピーディーに行い、PC不調によるビジネスへの影響を最小限に抑えるべく体制を整えている。

　いかがだろうか。HP Elite Dragonfly G3のように場所を選ばずに使えるPCなら、営業スタッフ一人一人の機動力を大幅に底上げできる。そうすれば、ビジネスチャンスの創生や拡大につながり、ビジネス全体へ大きな貢献を果たしていくはずだ。

＊1：最小構成時。構成によって重量は変わります。
＊2：MM18（MobileMark 2018）での測定値。バッテリー駆動時間は動作環境・システム設定により変動します。
＊3：1年間保証の内容は、1年間引き取り修理サービス、1年間パーツ保証／電話サポートとなります。

●Ultrabook、Celeron、セレロン、Celeron Inside、Core Inside、Intel、インテル、Intel ロゴ、Intel Arc graphics、インテル Arc グラフィックス、Intel Atom、インテルアトム、Intel Atom Inside、Intel Core、インテルコア、Intel Inside、Intel Inside ロゴ、Intel vPro、インテルヴィープロ、Intel Evo、インテル Evo、Pentium、ペンティアム、Pentium Inside、vPro Inside、Xeon、ジーオン、Xeon Inside、Intel Agilex、インテル Agilex、Arria、Cyclone、Movidius、eASIC、Ethernet、Iris、Killer、MAX、Select Solutions、Select ソリューション、Si Photonics、Stratix、Tofino、Intel Optane、インテル Optane は、Intel Corporation またはその子会社の商標です。
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この記事は日本HPの協力のもと、ITmedia NEWS編集部で一部編集したものです。

（2023年1月24日、日本HPによる製品構成の変更に伴い、一部内容をアップデートしました）