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家電メーカー、円安のダメージは? 現状と対策を聞いた知らないと損!?業界最前線(3/6 ページ)

家電製品の値上げが続いている。きっかけは2020年頃から発生した半導体不足と、22年初頭から始まった大幅な円安だ。そこで各社の決算発表などを元に23年の家電製品の売り上げ動向と、各社の対策を取材した。

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円安の影響で一時生産計画が止まったバルミューダ

 円安による仕入れコスト増についてコメントしたのがバルミューダだ。23年12月期 第2四半期決算発表会において寺尾玄社長は「仕入れコストの上昇に伴い、製品開発を数カ月間ストップせざるを得ず、製品開発計画が遅れることになった」と語った。

 そして現在は、一部製品の値上げとともに工場移管や製造工程の見直しなど、製造コストの低減に取り組んでいるという。また円高によるマイナス影響を緩和させるために、タイ、シンガポール、マレーシアなどでのブランド展開を開始。売り上げの海外構成比を高め、売り上げへの貢献を目指しているそうだ。

 為替によるダメージ以外にも、スマートフォン関連事業などで特別損益を計上した同社だが、23年11月に発売した新製品の「BALMUDA The Plate Pro」は販売計画以上の出荷となっており、復活の兆しも見えている。


バルミューダで、23年後半唯一の新製品となった「BALMUDA The Plate Pro」(実勢価格4万2900円)。バルミューダらしい渾身のヒット作となった

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