OneDriveの新機能からクラウドストレージ時代の情報管理を考える：Windowsフロントライン（1/3 ページ）

定期的に行われるWindows 10の大型アップデートだが、最新の「May 2019 Update（1903）」のシェアはどうなのだろうか。また新たに加わった機能についても見ていこう。

[鈴木淳也（Junya Suzuki），ITmedia]

　性急という傾向もあったWindows 10の大型アップデート（機能アップデート）の一般ユーザー向け展開だが、「October 2018 Update（1809）」でのトラブルが大きく取り上げられた後、現状の最新アップデートである「May 2019 Update（1903）」では配信ポリシーが大きく変更され、Windows Insider ProgramでのRelease Previewによるテストを1カ月以上経た後に広域展開される形となった。

スロースタート傾向が強くなった大型アップデート

　だが配信開始直後に配布が中止され、1カ月近く調査名目の配信停止が続いていた「October 2018 Update」以降の大型アップデートはソフトローンチの傾向が強くなり、以前のように「○カ月で最新バージョンの割合は……」といったうたい文句が展開されることなく、あくまでユーザーには可能な範囲で更新を促すよう言葉のトーンが落ちたように思える。

　実際、これは数字からも明らかだ。AdDuplexによる2019年6月版の最新報告によれば、6月末時点での「May 2019 Update」のシェアは6.3％。前月比で5％程度伸びたものの、1カ月半弱の配信期間があってのこの数字は過去最低に近い水準だ。2018年11月半ばに配信が再開された「October 2018 Update」の場合、11月末時点で2.8％、12月末時点では6.6％だったことを考えれば、さらにスローペース傾向が強くなっているといえるだろう。

　これは、過去にアップデートされたシェアの推移を示すグラフを参照すれば明らかだ。Microsoftにとってはアップデートを通じて諸処の対策や機能追加を行うタイミングが遅くなるという問題はあるものの、Windows 10 Homeのアップデート猶予期間が最大35日延長できる変更などと合わせ、よりユーザーに寄り添う形での修正が加えられたと考えていいかもしれない。

2019年6月末時点でのWindows 10のバージョン別シェア（出典：AdDuplex）

2019年6月時点までのWindows 10のバージョン別シェア推移（出典：AdDuplex）

　さて、こうした大型アップデートにまつわる部分に新機能が追加されたようだ。Windows Latestなどが報じているが、まだ「May 2019 Update」に未対応のデバイスを持つユーザーに対し、その旨の報告メッセージがWindows Updateの項目に表示されるという。

　MicrosoftではPC OEMのパートナーなどとの協力でアップデート配信時にデバイス検証を行った上で、検証済み機種を持つユーザーに対して「互換性を確認できた」ということでアップデートを配信する手順を採っている。

　従来の状態ではWindows Updateを通じて大型アップデートが降ってこない場合、ローリングアップデート方式により順番待ちの状態にあるのか、あるいはデバイスの互換性検証の問題でアップデートが降ってこないのかの区別がつかなかったが、後者の場合はその旨の通知が行われるということだろう。

　過去の傾向を見る限り、最終的にアップデート配信が行われるデバイスであっても一般向け配信開始から最大で2〜3カ月程度の遅れがみられ、そのあたりの（アップデートできないという）不安を解消する狙いがあるのかもしれない。推測だが、OEMメーカー各社が互換性検証を終える内部的なリミットとして、企業向けのSemi-Annual Channel（SAC）配信が開始される一般配信開始から4カ月後を想定していると思われる。それ故、実際に市販PCで配信されるまでの期間に大きなばらつきが出るのではないかという考えだ。