不登校児童生徒をメタバースで救えるか？ レノボが大阪教育大学とタッグを組んだ理由（4/4 ページ）

レノボ・ジャパンと大阪教育大学が、教育と研究などの分野で協力し、教育課題の解決等を目的とする包括提携協定を結んだ。調印式は、開設されたばかりの大阪教育大学天王寺キャンパスにある「みらい教育共創館」で実施され、「1人も取り残すことのない教育」支援の方法が提示された。

[渡辺まりか，ITmedia]

協定締結の意義は？

　レノボ・ジャパンの安田副社長は、「Lenovoは180カ国で事業を展開し、7万7000人が働くグローバル企業だ。国籍やカルチャーが異なっていても、ビジネスのために1つの方向に向かっていくインクルーシブな文化を持っているが、それにはデジタルの力が大きく作用している」と、自社を例に挙げてから教育への貢献について次のように語った。

　「我々がグローバルで培ってきたデジタルの力を、日本の子どもたちにも広げていきたい。これには、デジタルの力を活用して不登校であっても分け隔てなく学べる環境を提供することも含まれる。みらい教育共創館を未来の教育を変える活動拠点にしつつ、未来の教育への支援をこれからも行っていきたい」

　一方、大阪教育大学の岡本幾子学長は、今回の包括連携協定が「Society 5.0時代の速い速度で変化する社会や予測困難な教育現場の諸課題に対応でき、教育現場の高度化に貢献できるような教育人材育成を図るのに有意義なものとなる」と語ってから次のように結んだ。

　「教育現場が抱えている課題解決のために、メタバースを活用したインクルーシブ教育や遠隔授業を活用したSTEAM教育など先進的な取り組みを、レノボ・ジャパンから提案してもらうことができた。これからも、教育現場に見られる課題解決や学校教育の充実、教員の資質向上などで協力をお願いしたい」

大阪教育大学の岡本幾子学長

協定書を手にする安田副社長（左）と岡本学長（右）

（取材協力：レノボ・ジャパン合同会社）