聴覚障がい者の学習をiPhoneでサポート、本格導入に向け協力団体募集

ソフトバンクモバイルら5者が、講義内容を字幕化してiPhoneに送信する聴覚障がい者向けシステムについて、本格提供に向けた協力団体を募集する。

[ITmedia]

　筑波技術大学、ソフトバンクモバイル、長野サマライズ・センター、群馬大学、東京大学は8月17日、聴覚障がい者向け「モバイル型遠隔情報保障システム」の本格提供に向けた協力団体の募集を開始する。

　モバイル型遠隔情報保障システムは、聴覚障がい者が学校の講義などを受ける際に、2名の通訳者が連携しながら話者の発言を要約してPCのディスプレイに字幕化する「パソコン要約筆記」を、iPhoneなどの携帯電話を使って行うシステム。PCを持ち込むことが難しい環境やLAN環境のない場所でも、通訳者の立ち会いなしに字幕データを受信できる。

モバイル型遠隔情報保障システムの利用イメージ

　今回、募集の対象となるのは、障害などで情報収集が困難な人に対して、代替手段を使って情報を提供している団体。一定条件を満たす団体に対してソフトバンクモバイルが、モバイル型遠隔情報保障システムを使用するために必要な携帯電話やBluetoothマイクなどの機材を一定期間貸し出す。

　応募可能な団体はNPO法人、公益法人および社会福祉法人で、募集期間は8月17日から9月13日まで。選考結果は9月下旬までに通知する。

　なお、9月4日18時から、応募を検討する団体を対象とした説明会を開催する。場所はソフトバンクモバイルで、参加にあたっては9月2日までにEメールで申し込む必要がある。