NS総研、「情報通信ネットワークの動向分析とコミュニケーション機器市場の展望」発表
ネットアンドセキュリティ総研は9月16日、調査レポート「情報通信ネットワークの動向分析とコミュニケーション機器市場の展望2004年度版」を発表した。
これによると、通信サービス市場の2003年度売上総計は約14兆723億円で、対前年比2.5％増となった。
業種別では、電話サービスと専用サービスがマイナス成長である一方、データ伝送や携帯電話サービス、インターネット接続サービスが伸び、全体ではプラス成長になったという。
通信キャリア各社は、総額2兆1207億円を設備投資に充てており、これは全売上額に対して約15％の比重となる。さらに、設備投資額の約80％はネットワーク機器で占められていた。
同社の予測によれば、通信サービス市場は2005年まで漸増し、同年をピークに低下する形で推移するとしている。
とくに、全体の60％を占める携帯電話サービスでは市場成熟期を迎えており、ARPUが低下傾向にあるのに加え、新規加入者数も年々下がっている。このため、携帯電話サービスの市場規模は、2005年度をピークに低下し、その後はほぼ横ばいで推移するだろうという。
同レポートではこのほか、IP電話サービスやP-VPN、広域イーサネット市場に関する考察をはじめ、通信サービス／ネットワーク機器／端末機器などの各市場を総合的に取り上げ、各キャリアの動向や戦略分析を行っている。
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