機内ネットや携帯サービス、2007年までに半数近くが導入へ
世界の航空会社の44％が2007年までに、機内で乗客向けにインターネット接続や携帯電話など何らかの通信サービス提供に乗り出す見通しだ。航空業界向けにIT・通信サービスを提供しているSITAが9月1日に発表した調査で明らかにした。
それによると、2007年までにインターネット、電子メール、携帯電話、ショートメッセージサービス（SMS）のうち少なくとも1つを提供する見通しだとした航空会社が44％に上った。
予約や発券でもITが浸透し、現在航空券のネット販売を実施している航空会社は70％。航空会社が発券するチケットのうち電子チケットが占める割合は30％に達し、2004年の19％から大きく増えた。
搭乗券も従来の磁気ストライプ式に代わり、バーコード式の搭乗券を導入する航空会社が2007年末までに60％に達する見通し。乗客が自宅やオフィスで搭乗券を印刷したり、携帯端末で搭乗券を受信するといったやり方が普及しそうだ。
セルフサービスチェックインのためのキオスクも、現在は航空会社別に導入しているケースが大半だが、2007年末までにはどの航空会社でも使える共用キオスクが普及する見通しだとしている。
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