任天堂のDNA「ブルーオーシャン戦略」の行く末忘れられた戦略(1/5 ページ)

» 2015年08月06日 07時58分 公開
[川崎隆夫INSIGHT NOW!]
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著者プロフィール・川崎隆夫氏:

株式会社デュアルイノベーション 代表取締役

 経営コンサルタントの川崎隆夫です。私は約30年にわたり、上場企業から中小・ベンチャー企業まで、100社を超える企業の広告・マーケティング関連の企画立案、実行支援や、新規事業、経営革新等に関する戦略計画の立案、企業研修プログラムの策定や指導などに携わってきました。その経験を生かし、表面的な説明に留まらず、物事の背景にある真実が浮かび上がってくるような、実のある記事を執筆していきたいと思います。


 7月29日、任天堂は平成27年4〜6月期の連結決算を発表しました。売上高は前年同期比20.8%増の902億円、最終損益は82億円となり、4〜6月期としては5年ぶりに黒字に転換しました。

 4〜6月期の業績回復の背景には、任天堂の収益源が広がったことが挙げられます。新たなサービスとして投入した「ゲーム連動型フィギュア」や「有料コンテンツ配信」などの派生サービスが好調に推移した結果、5年ぶりの黒字転換を果たすことができたようです。

 ゲーム専用機とソフトの一体販売をメインとしながらも、「派生サービス」の販売も強化していく戦略は、7月11日に急逝した岩田聡社長が推進してきた戦略であり、岩田社長の思いが実を結んだ結果であるといえるでしょう。

 岩田社長は、前社長山内溥氏の後を継ぎ、「任天堂DS」や「Wii」などのゲーム機を次々とヒットさせ、一時は任天堂を時価総額10兆円まで伸ばしたカリスマ経営者でしたが、その岩田社長が実践した経営戦略は「ブルーオーシャン戦略」と呼ばれるものでした。

 任天堂は「Wii」がヒットしたころから、新たな価値創造を核とする戦略論である「ブルーオーシャン戦略」を実践している企業として、経営戦略の研究家などの間で注目を集めてきました。岩田社長は、2014年1月の第3四半期決算説明会の席上で、以下のように話しています。

 任天堂は連結従業員数が5000人あまりと、決してリソースリッチな企業ではありません。他と同じことをして、単純な体力勝負を挑むのは、当社の強みが生かせる分野ではありません。「他に比べてどこそこが劣って いるから追いつく努力をするべきだ」「なぜ今こんなに流行していることに取り組まないのか?」というようなご指摘もよくいただくことがあるのですが、中長期の視点で見れば、流行の後追いは任天堂という娯楽企業の経営にとってなんら良い結果をもたらすことにはならないと考えています。

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