元DeepMindやTeslaのエンジニア設立のSunday、家事代行ロボット「Memo」発表

米新興企業Sundayは、家庭向け雑務代行ロボット「Memo」を発表した。Sundayは、Google DeepMindやTelsaなどの出身者が設立。Memoの開発には、実家庭で収集した1000万件の行動データを学習に利用した。まず50世帯を対象としたβプログラムを開始する。

[ITmedia]

　米新興企業のSundayは11月19日（現地時間）、家庭向けロボット「Memo」を発表した。ステルス状態で開発を続けてきた同社が初めて公開する製品で、家庭内での片付けや食器洗い、洗濯など、雑務全般を学習して代行することを目指すロボットだ。

家庭向けロボット「Memo」（画像：Sunday）

　Sundayは、2024年4月創業の、米カリフォルニア州サンタクララ郡マウンテンビューに拠点を置くロボティクス企業。米スタンフォード大学、米Tesla、米Google DeepMind、米Waymo、米Metaなどの出身者を含むエンジニアチームが設立した。CEOのトニー・チャオ氏は、Google DeepMindで双腕テレオペレーション用ロボットシステム「ALOHA」（A Low-cost Open-source Hardware System for Bimanual Teleoperation）研究に取り組んでいた。

　Memoは、実際の家庭で収集した大規模なデータとAIモデルを組み合わせてタスクを習得する。Sundayは、家庭向けロボットの実用化には実環境のデータが不可欠であると考えており、500軒以上の家庭で記録された約1000万件の行動データを学習に利用し、人間が「Skill Capture Glove」と呼ばれる専用グローブを装着して家事を行うことで、その動作を詳細に取り込んでロボットのスキルとして反映させている。

コーヒーを淹れるMemo（画像：Sunday）

　機体は2足歩行ではなく、車輪型ベースに伸縮可能なスパイン構造を組み合わせ、家庭内での安定性と実用性を重視した設計となっている。物体を掴んで運ぶといった行動の順序判断などはAIが担い、家庭ごとの環境の違いに応じて適応することを目指している。

Memoの全身（画像：Sunday）

　同社はこれまでに、BenchmarkやConvictionなどから約3500万ドルの資金を調達し、ハードウェアとAIの両面を自社で統合する開発体制を整えてきた。

　Memoはまず「Founding Family Beta」として50世帯を対象に導入される予定で、同日から応募受付を開始した。一般販売時期や価格などは公表されていない。