Christoph Hammerschmidt

ドイツの大手自動車メーカーは通信機器メーカー、半導体メーカーらとともに、5G（第5世代移動通信）とコネクテッドカーの開発に注力する団体「5G Automotive Association」を結成した。

ドイツの大学が、CMOSチップに集積できるほど小型の光検出器を開発した。同大学は、この光検出器を導入した光通信システムのデータ伝送実験で、最大40Gビット/秒（Gbps）を達成したという。

ドイツのコンサルティンング会社によると、デジタル化は、自動車業界のビジネスモデルを根本的に変えるという。自動車そのものよりも包括的なサービスの質が問われることになるとしている。

ドイツのIT業界団体が行った調査によると、コネクテッドカーや自動運転車をビジネスチャンスと捉えている企業は多く、関連業界はおおむね歓迎モードだという。自動運転車の普及の障壁となっているのは、実は技術的な課題ではないようだ。

Appleが、車載向けなどのAR（拡張現実）技術を手掛けるドイツのMetaioを買収した。2014年3月に「CarPlay」を発表したAppleが、いよいよ車載市場に本格的に参入するのではないかとの臆測を呼んでいる。

ドイツのコンサルティング会社が行った自動運転車に対するアンケート調査によると、回答者の70％が、自動運転のメリットを認識しつつも、同技術を十分に信用できないとしている。とりわけ、自動走行中に事故が起きた場合の責任問題について懸念する人が多い。

Volvo Cars（ボルボ）がスウェーデンで、自動運転の実証実験プロジェクトを発表した。100人のクルマ通勤者が参加する見込みだという。ボルボは自動運転車を大都市で導入すべく、一歩一歩進んでいるようだ。

Volvo Cars（ボルボ）は、V2X（車車間）通信とクラウドベースのデータ保存/処理を組み合わせるプロジェクトを進めている。凍結など路面の情報を、クラウドを介して他の自動車とシェアできるシステムだ。同プロジェクトに参加する自動車は、現在1000台にまで上っている。

モノのインターネット（IoT）市場では、自動車、つまりコネクテッドカーが中心的な役割を果たすという。高級車だけでなく、ミドルクラスの車種も、無線機能を搭載するものが増えてきた。

韓国とフランスが共同で、無人自動車向けの研究プロジェクトを立ち上げる。無人自動車だけでなく、ウェアラブル機器やデジタル医療用機器に応用できる技術も開発していく予定だ。

NXP Semiconductors、Cohda Wireless、SIEMENS、ホンダは2014年11月11日、安全性の検証を手掛けるTÜV SÜD（テュフズード）とともに、ドイツ、オーストリア、オランダをまたいでV2X機能などを備えた「コネクテッドカー」を走行させる大規模な実証運転をスタートさせた。

スマートフォンが自動車内でも使われ始めたことで、そうした用途に対応する車載インフォテインメントシステムの開発が必須になりつつある。それに伴い、車載用プロセッサ市場が大きく成長する見込みだ。

Siemens（シーメンス）が取り組んでいる「RACE」プロジェクトは、これまで多数のECUで構成されていた機能などを、1つのソフトウェアプラットフォームで置き換えることを目指している。複雑な車載設計が大幅に簡素化される可能性もあるという。

ドイツのContinental（コンチネンタル）が開発した技術は、タイヤに取り付けたセンサーで、タイヤの摩耗具合（残り溝深さ）を検知するというもの。将来的にはタイヤ空気圧監視システム（TPMS：Tire Pressure Monitoring System）で利用できるようになる見込みだ。

BMWは、同社の全車種に向けたオプションアクセサリとして、LTE接続用機器「BMW Car Hotspot LTE」を提供すると発表した。最大8台のモバイル端末を同時に接続可能な同製品を利用することにより、路上で高速/小遅延のインターネット接続を実現することが可能になる。

BMWとドイツの工科大学は、軽量で安全性にも優れた電気自動車の開発を目指すプロジェクトを立ち上げた。目標とする仕様は、バッテリを除く重量が400kg、エンジン出力が15kWであるという。

Tietoが、Android OSを搭載した車載インフォテインメントシステムのデモを披露した。タブレットPCのような構想を取り入れたもので、まずは電気自動車をターゲットとする。

GaAs（ガリウム・ヒ素）やGe（ゲルマニウム）の基板にIII-Vの半導体材料を蒸着して製造した。

自動車産業調査会社である米CSM Worldwide（CSM）社の予測である。同社によれば、電気自動車やプラグイン・ハイブリッド自動車が適度な市場規模にまで成長するには、6つの重要な要因がそろう必要があるという。