久保田勇輝

顧客に対して「24時間いつでも寄り添います」という意味のメッセージを発信していたら、それが採用に悪影響を与えていたかもしれない──ある企業の実例です。顧客に対して自社のブランドを高めるための発信のつもりが、労働市場へのアピールではマイナス効果になってしまいました。

人的資本の開示において、株式市場など各ステークホルダーの信頼を得られる開示指標を設定するには、どうすれば良いのでしょうか？

人的資本経営の妥当性を評価し、進捗確認するための「指標」は、どう決めれば良いのでしょうか？

開示義務化に伴い、注目度が高まる人的資本経営。しかし、その推進には多くの企業が見落とす「落し穴」があります。