英調査会社IHS Markitは、中国が4Kテレビ市場で優位を維持し、2017年には出荷台数全体の42%が4Kパネル搭載モデルになる見通しだと発表した。8K製品出荷でも中国が優勢になると見られる。一方、日本では消費者の志向から4Kテレビ出荷の制約があるという。
中国の4Kテレビの出荷台数は、2016年は2500万台を突破。20年までには4400万台に増加すると見られている。北米は1170万台から2590万台、西欧は800万台から1900万台にそれぞれ増加すると予測され、北米と西欧の出荷台数合計が中国と同等になる見通し。
4Kテレビの市場は中国では急成長しており、「4Kではない大画面テレビを買うのが難しくなってきている」とIHS Markitは分析。中国の消費者は新しいものを好み新機能を欲しがる傾向が強いため、8K製品出荷でも中国が優勢になる見込みだ。
一方、日本では、国内市場向けに4K製品群の切り替えに各社積極姿勢を示しているが、4Kに対応できない小さい画面を好む消費者も多いため、出荷が制約されている状態。8Kも同様で、20年に8K放送が開始しても、当面8Kビデオコンテンツが珍しい状況が続くという。
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