ビースタイルグループ(東京都新宿区)は、同社が運営する調査機関「しゅふJOB総研」で、「世帯年収の変化」をテーマにしたアンケート調査を働く主婦618人を対象に実施した。
その結果、2021年の世帯年収が前年に比べて「減りそう」と回答した割合が49.2%と、約半数を占めたことが分かった。「コロナ禍により出勤日数が減った」「収入がコロナ以降半分以下になった」など、新型コロナウイルス感染拡大の影響を受けた声が挙がったほか、「在宅勤務で、光熱費が増えてつらい」といったコメントもあった。
また、世帯年収が「変わらなそう」は34.0%、「増えそう」は8.1%だった。「増えそう」と回答した理由には、「夫がほぼ在宅勤務になったため、(働く主婦である)私が子どものために家にいる必要がなくなり、短時間短日数勤務の仕事に出られるようになった」「育児のため時短勤務だったが、在宅勤務時限定でフルタイムでの就業が可能になった」といった意見もあった。
年代別に見ると、「増えそう」との回答が最も多かったのは30代以下で、21.9%を占めた。一方、「減りそう」が最多だったのは50代以上で、52.1%と半数を超えた。一般的には年代が上がるにつれて世帯年収も高くなるため、低年代世代はコロナ禍においても収入が増える機会が多いと推測される。
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