米Gartner(ガートナー)の調査によると、消費者の半数以上がAIによる検索結果や要約の信頼性や中立性に疑念を抱いており、6割以上が「オフにしたい」と感じていることが分かった。
377人を対象とした調査では、53%が「AIを使った検索結果を信用できない」と回答し、41%が「検索エンジンが生成AIで提供する要約は、従来の検索方法よりも不満が多い」と答えた。さらに61%の回答者は「AI要約を切り替えてオフにできる機能が欲しい」と述べた。
一方で、51%の消費者はAIが商品やサービスの検索方法に影響を与えていると認めており、3分の1以上は「従来型検索に対してAIが提示する要約を利用している」と回答している。
Gartnerの調査結果によると、AI検索結果──特に検索結果ページの冒頭に表示される要約──が検索体験を大きく変えつつあるのは事実だが、商品調査への影響は限定的である。
商品リサーチのために検索エンジンを利用する消費者の大多数は、何らかの形でAIの検索結果を活用している。しかし、その結果だけに依存するのは全体のわずか10%に過ぎず、42%は「AI要約と従来の検索結果を組み合わせて使っている」と答えた。
Gartnerのレポートは次のように述べている。
AIによる検索結果は、検索体験における重要な進化であることは間違いない。しかし、現時点で消費者の検索プロセスにおける具体的な役割を理解することが不可欠だ
調査によれば、消費者は検索エンジンをさまざまな目的で使っている。
――などである。AI要約が最も役立つのは、特定のブランドを意識する前の「認知・発見」段階であり、購買に近付くほどその価値は下がっていくとGartnerは指摘する。
マーケターに対してGartnerは、従来型のSEO(検索エンジン最適化)と、新たに登場したAEO(Answer Engine Optimization:回答エンジン最適化)の両面に最適化する戦略を推奨している。
そのためには、調査に基づいた充実したコンテンツを発信し、FAQ(よくある質問)やリスト形式など、従来の検索エンジンとAI検索の双方で抽出しやすいフォーマットを重視すべきだという。
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