事業展開をする上で従業員の英語力が必要だと感じている(「やや必要だと感じる」を含む)企業の割合は72.5%――。翻訳サービスなどを展開するテンナイン・コミュニケーションの調査で、こうした結果が出た。
外資系企業の88.4%、日系企業の58%が必要性を感じている。また、約半数の企業が、従業員の英語力が業績に影響する(「やや影響する」を含む)と答えた。
従業員に求める英語のレベルは、TOEICで「600〜700点」が31.7%、「700〜800点」が17.2%、「800点以上」が14.5%と、半数以上が600点以上のレベルを求めている。一方、英語を使った商談ができる従業員の割合は2割以下だった。
従業員の英語教育への投資状況については「既に投資している」が31.5%、「今後投資する予定」が17.5%、「投資したいが時期未定」が16.0%だった。
7月15日〜21日にネットを使って調査し、経営者や役員、会社員の200人が回答した。
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