電通が2月23日発表した2016年の国内広告費の調査結果によると、インターネット広告費が前年比13.0%増の1兆3100億円になった。データを活用してターゲットに的確に訴求する運用型広告が18.6%増と大きく伸びたほか、動画や位置情報を取り入れた広告配信が成長した。
ネット広告は媒体費だけで1兆378億円(12.9%増)と1兆円を突破。制作費も、動画広告が伸びたことで2722億円(13.4%増)と好調だった。
広告費の総額は前年比1.9%増の6兆2880億円で、5年連続で前年実績を上回った。マスコミ4媒体は2兆8596億円(0.4%減)とほぼ横ばい。新聞と雑誌は縮小が続く一方、リオデジャネイロ五輪効果でテレビは1.6%増の1兆8374億円、外食・各種サービス系が伸びたラジオが2.5%増の1285億円だった。
プロモーションメディア広告費は、前年比1.1%減の2兆1184円とマイナス成長。交通広告、折込広告、ダイレクトメール(DM)の減少が響いた。
業種別では、「エネルギー・素材・機械」(41.0%増)、「家電・AV機器」(9.7%増)、「不動産・住宅設備」(6.7%増)、「薬品・医療用品」(4.2%増)などの広告費が増加していた。
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