広告代理店大手の電通は2月23日、2015年の日本の総広告費を発表した。前年比0.3%増の6兆1710億円と、ほぼ横ばいだった。
媒体別に見ると、衛星メディア関連を含むマスコミ四媒体広告費は2兆8699億円(前年比2.4%減)、インターネット広告費は1兆1594億円(同10.2%増)、プロモーションメディア広告費は2兆1417億円(0.9%減)で、インターネット以外はマイナス成長となった。
マスコミ四媒体については、新聞広告費が5679億円(同6.2%減)、雑誌広告費が2443億円(同2.3%減)、ラジオ広告費が1254億円(同1.4%減)、テレビメディア広告費(地上波テレビ+衛星メディア関連)が1兆9323億円(同1.2%減)だった。特に大幅減となった新聞は、購読部数の減少や前年の消費増税前の駆け込み需要、衆院選効果による反動などが影響、長期的な減少傾向にあるという。
インターネットに関しては、広告媒体費が9194億円(同11.5%増)で、そのうち検索連動広告などの運用型広告費は6226億円(同21.9%増)と大きく伸びた。スマートフォン広告市場の拡大や動画広告市場の成長、プログラマティック広告取引(オーディエンスデータに基づいて自動的に広告枠の買い付けを可能にする取引形態)の浸透が進んだことが要因としている。
そのほか、前年と比べて伸びたのは、屋外広告(3188億円、0.5%増)、フリーマガジン(1573億円、0.7%増)、デジタルサイネージなどのPOP(1970億円、0.3%増)、展示・映像(3062億円、7.7%増)だった。
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