IT専門調査会社のIDC Japanは3月28日、2021年までの国内モバイルデバイス市場(PC、スマートフォン、タブレットなど)予測を発表した。17年の出荷台数は企業向けPCを中心に増加し、前年比5.0%増の5084万台に上る見込み。16〜21年の年間平均成長率(CAGR)は1.4%とプラスで推移するとみている。
PC市場は、Windows 7を搭載したPCが17年10月に最終出荷を迎えることなどの要因で、主に企業での買い替えが進むと分析。17年の出荷台数は前年比1.7%増の1073万台に上るという。翌年以降も、20年1月のWindows7延長サポート終了に向けて買い替えが進み、16年〜21年のCAGRは1.8%とプラスで推移するとみている。
スマートフォン市場は今後、従来型携帯電話(フィーチャーフォン)の主要部品の供給が減少するため、個人・企業の両方で従来型からスマートフォンへの切り替えが急速に進むと予測。17年の出荷台数は前年比10.4%増の3213万台、16年〜21年のCAGRは2.6%のプラス成長を見込む。
一方、タブレット市場は、製品間の差別化が難しく、個人向け市場を中心に買い替え需要が伸び悩むとみている。企業向け市場では、日本郵便がiPadを活用した高齢者の見守りサービスを開始する影響などで一定の出荷台数が見込まれるものの、全体では17年の出荷台数は前年比9.4%減の701万台にとどまるとみている。18年以降も家庭市場を中心にマイナス成長が続き、16年〜21年のCAGRは−3.6%になるという。
IDC Japanは「17年のモバイルデバイス市場は、買い替えサイクルの影響で企業向けPCの出荷台数が回復することや、企業がAndroidを搭載した携帯電話の導入を進めることなど、ビジネス市場の支えによって拡大するだろう」とみている。
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