「新潮45」休刊へ 「編集体制が不十分。深く反省」:多方面からの批判受け
LGBTを巡る論調が問題視されていた「新潮45」が休刊。「編集体制を整備しないまま刊行を続けてきたことに対して、深い反省の思いを込めて決断した」という。今後は社内の編集体制を見直していくという
新潮社は9月25日、LGBTを巡る論調が各方面から批判を浴びていた月刊誌「新潮45」を休刊すると発表した。「会社として十分な編集体制を整備しないまま刊行を続けてきたことに対して、深い反省の思いを込めて決断した」という。
同誌は8月号(7月18日発売)に自民党の杉田水脈(みお)議員が「LGBTは生産性がない」と主張する記事を掲載し、批判された。
また、それに対する反論として、10月号(9月18日発売)に「そんなにおかしいか 『杉田水脈』論文」と題した企画を掲載したが、その内容も不適切だとして問題視されていた。
批判を受け、新潮社は9月21日、佐藤隆信社長名義で「(同誌に)認識不足に満ちた表現」があったことを認める声明文を発表した。だがその後、同社が「新潮文庫」をPRする目的で東京・新宿区に掲示していた看板に、何者かによって「新潮45」を非難する落書きが施されるなど批判がエスカレートしていた。
原稿チェックがおろそかだった
一連の状況に対し、新潮社は「『新潮45』は1985年の創刊以来、手記、日記、伝記などのノンフィクションや多様なオピニオンを掲載する総合月刊誌として、言論活動を続けてまいりました」とした上で、「しかしここ数年、部数低迷に直面し、試行錯誤の過程において編集上の無理が生じ、企画の厳密な吟味や十分な原稿チェックがおろそかになっていたことは否めません」とし、不備を認めた。
同社は「これまでご支援・ご協力いただいた読者や関係者の方々には感謝の気持ちと、申し訳ないという思いしかありません」と謝罪。「今後は社内の編集体制をいま一度見直し、信頼に値する出版活動をしていく所存です」としている。
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