「告白需要」は絶滅寸前! バレンタイン商戦のターゲットは?:贈る相手は誰?(1/2 ページ)
バレンタイン商戦が本格化してきた。近年のトレンドでを見ると、プレゼントを贈る相手に変化が出てきた。「告白需要」はほとんどないというが、誰のために買っているのか。
ファミリーマートは1月24日、バレンタインデーに向けて1月30日から最大24種類のチョコレートを販売すると発表した。また、2月にはチョコレートの需要が高まることから、チョコレートを使用した最大8種類のパンやスイーツを2月5日から発売する。
バレンタインというと「女性が片思いの男性にチョコを渡すイベントだ」と考える人もいるだろうが、記者発表会では意外なトレンドが明らかになった。
ギフト需要は減少傾向
ファミマの発表したデータによると、バレンタインの市場規模は1080億円(2014年)から1358億円(17年)まで増えた。ただ、18年には1300億円に減少しており、上昇トレンドは一服したとみられ、今後は限られた市場を巡る競争が激しくなる可能性がある。
バレンタインにチョコを購入するニーズにも変化が出てきた。自分へのご褒美(自己需要)や友人へのプレゼント(友チョコ需要)が市場全体に占める割合が増えているのだ。バレンタイン市場における自己・友チョコ需要は、270億円(14年)から520憶円(18年)へと一本調子で増えている。一方、バレンタイン市場の拡大とともに成長してきたギフト需要は、883億円(17年)から780憶円(18年)へと減少に転じた。
ファミマの担当者は記者発表会で「女性のお客さまが同性の友人や家族にあげる需要が高まっています。バレンタインは片思いの人にチョコレートをあげるイベントではなく、コミュニケーションをとるためのイベントなのです」と解説した。
特に同社が注目しているのは、「10代女性がチョコをあげる予定の相手」だ。明治が17年12月に発表した「バレンタイン予測 2018」によると、10代女性がチョコをあげる相手(複数回答)は、「友人の女性」(83.7%)、「父親」(53.5%)、「母親」(41.9%)、「自分」(40.7%)だったのに対し、「片思いの人」は11.6%だった。
同じような傾向はインテージが18年1月に公表した意識調査からも読み取れる。調査対象の7割強の女性が「チョコレートを贈る予定がある」と回答した。贈る相手については、最も高いのが「配偶者」(39.1%)で、「子ども」(23.3%)、自分自身(22.8%)と続くが、「気になっている人・片思いをしている人」はわずか1.8%で「職場の同僚・取引先の人」(12.0%)や「恋人」(10.5%)よりも低かった(関連記事:バレンタイン、今年は誰にプレゼントする?)。
ファミマの担当者の分析によると、かつてはギフト需要が主だった百貨店も、自己・友チョコ需要にシフトしているという。また、イトーヨーカドーも女性のご褒美需要を満たすような商品のラインアップを強化している。小売り各社は自己・友チョコ需要を狙う戦略にシフトしつつあるようだ。
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