「会議は対面でなければいけない」44%:コロナで変化
新型コロナの感染拡大を受けて、オンラインを使った飲み会などが増えているが、職場で対面でなければいけないと感じているものは何だろうか。ビジネスパーソンに聞いたところ……。
新型コロナウイルスの感染拡大を受けて、オンラインを使った飲み会や授業などが増えているが、会社や職場で対面でなければいけないと感じているものは何だろうか。
全国のビジネスパーソンに「会議」は対面が欠かせないかどうか聞いたところ、「そう思う(非常に+やや)」と答えたのは44.2%であることが、ソニー生命の調査で分かった。この結果について、ソニー生命は「オンラインでも問題なく会議を進めることができた経験から、必ずしも対面でなくてもよいと感じている人が多いのではないか」としている。
このほかにも、対面でなければいけないと感じていることについて聞いたところ「懇親会・歓送迎会」は58.3%、「商談」は57.0%、「退職の申し出」は60.5%。退職を切り出すときには、対面で行ったほうがよいと考えている人が多い。また、「取引先への謝罪」については77.2%。「過ちをわびるようなシチュエーションについては、大半の人が対面でのコミュニケーションが大切だと考えていることが分かった」(同)
職場の朝礼について、オンライン化を進めることに賛成か反対かどうかを聞いたところ、「賛成(どちらかといえばを含む)」と答えたのは76.0%。このほか、賛成と答えた割合をみると、「研修」は68.0%、「社内プレゼン」は76.4%、「経費精算」は79.4%。「朝礼や会議といった定例の集まり、経費精算といった定型的な仕事については、完全オンライン化を進めることに前向きな人が多いようだ」(同)
インターネットを使った調査で、全国のビジネスパーソン509人が回答した。調査期間は6月17日から19日まで。
Copyright © ITmedia, Inc. All Rights Reserved.
関連記事
テレワークの「リバウンド」はなぜ起きる? 「意識が低い」で片付けられない構造的な問題
新型コロナの感染拡大を受けて、テレワークを導入した企業が急増した。ただ、緊急事態宣言解除後は実施率が低下している。テレワークが定着しなかった企業は「意識が低い」のか。筆者の窪田氏は違う見方をしていて……。
Go To “東京除外”で影響を受ける県・受けない県ランキング
「地方の観光産業を救う」という名目で約1.7兆円もの予算が計上されたGo Toトラベルキャンペーンだが、人口最多の東京都が除外されたことで、本キャンペーンにおける経済効果の見積もりは当初から下方修正せざるを得ないだろう。東京都の除外で影響を受ける可能性が高いと考えられる都道府県と、そうでない都道府県を確認していきたい。
リモートワーク中に“さぼった”ことありますか? 調査で明らかに
リモートワークをしていて、「悩みがある」人はどのくらいいるのだろうか。現在、リモートワークをしている人に聞いたところ……。
テレワークをしてみて、管理職の3割は「さみしい」
新型コロナの感染拡大を受けて、テレワークを導入している企業が増えてきた。自宅などで働くビジネスパーソンは、どのように感じているのだろうか。あしたのチーム調べ。
あなたの会社がZoomではなくTeamsを使っている理由
「Zoom飲み」といった言葉をSNSでも度々見かけるほど、ごく普通に使われる、ビデオ会議ツールのスタンダードになってきたZoom。ところがついに自社にもWeb会議ツールが導入されると思ったら、ZoomではなくSkypeやTeamsだった――。その理由には、マイクロソフトのビジネスモデル戦略があった。

