調査リポート
テレワークへの不安に管理職と一般職で温度差 アデコの意識調査（2/2 ページ）
緊急事態宣言下でのテレワーク中に不安を感じた点は、管理職が「部下の業務推進（業務実施状況）」（50.0％）「部下とのコミュニケーション」（49.3％）、だった一方で、一般職は「同僚との連携」（51.0％）、「自身の業務推進」（48.0％）、「会社の将来」（47.7％）だった。管理職と一般職の温度差が浮き彫りになっている。
「部下がサボっていないか気になる」管理職は？
両者の認識に差が出たのは健康面の管理だ。管理職の31.3％が「部下の心身の健康の変化に気付きにくい」を挙げたのに対して、「心身の健康の変化に気付かれにくい」と考える一般職は18.0％にとどまった。また、管理職で「部下がサボっていないか気になる」を挙げた人はわずか14.3％だったが、一般職は28.0％が「サボっていると思われないか気になる」と回答。一般職のほうがサボりを過度に気にしていることがうかがえる。
テレワークの最適な頻度については、「週2〜3日ほど」の回答が管理職（43.7％）、一般職（43.3％）ともに最も高く、「週4日以上」との回答も多かった。また、「日本の社会全体で、テレワークを拡大すべき」という回答は、管理職で75.3％、一般職で81.0％と7割以上を占めた。緊急事態宣言下でテレワークを急きょ導入した企業でも、テレワークに肯定的な意見が多いことが判明した。
アデコの土屋恵子取締役は、 「オンライン上でのコミュニケーションは、対面であれば得られる相手の表情や身振りなどの非言語情報が圧倒的に少なくなる。コミュニケーションのミスを低減するためにも上司である管理職は意識的に会話シーンを増やすなど、相手に合わせた対応が求められている」と課題を挙げた。
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