インタビュー
「正直、不安だった」 “ひとり人事”が入社直後、最初に取り組んだこと：note 北上あいさん（2/2 ページ）
2019年1月、note株式会社に「会社初の人事専任担当者」として入社した、北上あいさん。入社当時、採用活動は各事業を担当する役員が自ら採用計画を立てて実施していたという。そんな状況から、人材採用プロセス、評価制度などをどう整備していったのか。
関連記事
「オフィス縮小」即断、電話や掃除もオンライン化──“用意周到”だった企業が直面した盲点
人材系ベンチャーのLAPRASが、11月にオフィスを縮小移転した。これからはリモートワークをメインとし、「オフィスはおまけ」の位置付けだ。また、経費精算から電話まで業務に関わるあらゆるものをオンライン化している。その方向性は緊急事態宣言下の5月には決まっていたという。決断のスピードを支えたのは社員の役割が明確化されている組織体制や、ITツールに強い社員たち。しかし、課題がなかったわけではない。コミュニケーション量の低下による一体感が損なわれる事態も経験した。それらを乗り越えて、LAPRASが確立した新しいオフィスや総務の在り方とは。
突然すぎて「反対意見が半数」→「ゼロ」に 3日間で“フルリモート化”した企業が、社員を説得できた理由
緊急事態宣言が発出される前の3月末、たった3日間で原則フルリモートワーク勤務への移行作業を行い、11月現在も継続している企業がある。ゲームやVR・AR技術を開発するモノアイテクノロジー（神戸市）だ。フルリモートワークへの移行は初めからスムーズだったかというと、そうではない。モノアイテクノロジーではコロナ以前は全くテレワークを実施しておらず、3日間でフルリモートワークに移行することも、社長の鶴の一声で決まった。当時、管理部に寄せられた意見は「反対が約半数」だったという。その状況を乗り越えて、全社合意で今後もリモートワークを中心にするよう決まるまで、どのようなことがあったのだろうか。
高級椅子442脚を社員へ譲渡、朝礼も廃止──“こだわりのオフィス”を4割縮小、コロプラの決断
スマートフォンゲーム「白猫プロジェクト」などを開発・運営するコロプラは、定価で10万円以上するオフィスチェア400脚以上を社員に譲渡した。緊急事態宣言後すぐに決定した、オフィスの40％縮小がきっかけだ。もともとオフィスに強いこだわりを持っていたコロプラがオフィス縮小を決断したのには、どのような経緯があるのか。
新卒内定者500人がアバター姿で“バーチャル交流会” Zoomは使わず「あえて自社開発」、富士ソフトのこだわり
富士ソフトが2021年度の「新卒内定者交流会」をオンラインで開催。自社開発のバーチャル交流会ツールを活用し、内定者約500人、富士ソフトの社員約100人がアバター姿で参加した。その仕組みは。
Copyright © ITmedia, Inc. All Rights Reserved.