住まい選びで「買い物が便利」を重視する人が増加 その理由は?:インテージ調べ(2/2 ページ)
コロナ禍で「住まい選び」の基準はどう変わったのか。リモートワーク経験者とそうでない層で大きな違いが見られた。住まいに求める設備や条件にも変化が。
住まいの設備や条件で重視する点は?
住まいの設備や条件に関して重視する点は、コロナ禍でどう変化したのか。回答者全体とリモート勤務者で比較した。
次の住まいにおいて重視する設備・条件で、割合が最も増えたのは「耐震性・免振性能」(32.6%)で18.0ポイント増加。次いで、「防音、遮音性能」(19.5%、12.1ポイント増加)、「セキュリティ」(20.2%、11.4ポイント増加)、「断熱性能」(19.3%、8.9ポイント増加)と続いた。上位4つは安全性、頑丈さを重視する項目が多かった。
リモート勤務者の場合は、1位が「宅配ボックス、ネット回線などの付加設備」(15.4%)で10.1ポイント増加。次いで、「日当たりの良さ」(45.3%、9.9ポイント増加)、「収納力」(28.9%、9.5ポイント増加)だった。仕事の快適さを求める回答が多かった。
「理想の暮らし方」をリモートワーク状況別に比較すると、リモートワーク率が高いほど「2〜3カ所を行き来して暮らしたい」という意向が高く、主に在宅勤務している人の回答率は33.3%と3割を超えた。一方、完全にオフィス・現場勤務の人で「2〜3カ所を行き来して暮らしたい」と感じているのは13.8%だった。一方、「1カ所に定住して暮らしたい」が79.9%と8割近くになった。
日本生産性本部は4月22日に発表した「第5回 働く人の意識調査」において「雇用者に占めるテレワーカーの割合は2020年7月以降、継続して約2割程度で推移している。新型コロナ問題が収束した後の働き方や生活様式に関する変化の可能性について、テレワーカーの方が非テレワーカーよりも変化の可能性を肯定する傾向が強い」としている。テレワークの実体験が、今後のニューノーマルな生活や働き方を受け入れやすくしているようだ。
今回の調査は、全国の20〜69歳の男女を対象に、インターネットで実施した。期間は21年2月24〜26日、有効回答数は1023人。
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