DAZNの新戦略「DAZN JAPAN 2.0」の正体とは？ NFT参入も示唆、会見から見えた“次の一手”（2/4 ページ）

「DAZN」の運営元が新戦略の一部を発表した。会見では価格改定以外にも、幹部がNFT参入を示唆する場面もあった。会見内容を詳しく振り返る。

[樋口隆充，ITmedia]

一人当たりの平均視聴時間は約100時間

　16年のサービス開始時は日本を含め、4カ国のみでの提供だったDAZN。提供コンテンツの拡充や、専用アプリの機能強化に取り組んだことが奏功し、主力事業DAZNでの視聴時間も順調に推移している。

　同社によると、16年からの5年間で配信コンテンツ数は8.5倍、総ストリーミング時間に至っては約10億時間となり、104倍に。現在は200以上の国と地域に、毎月2000以上の生中継、40以上の試合を同時配信するプラットフォームに成長した。

配信コンテンツ数と総ストリーミング時間の推移（出典：DAZNの配布資料）

　日本国内でのコンテンツ配信数は約1万2000で約8倍（16年比）に増加。グローバルでの総ストリーミング時間のうち、 2.2億時間以上は日本でのストリーミング時間で、この数値は約270倍（同）だという。

　一人当たりの年間平均視聴時間は21時間（16年）から4.7倍の98時間（21年）になった。

一人当たりの年間平均視聴時間（出典：DAZNの配布資料）

スポーツくじ「toto」との新サービス？　NFT参入も示唆

　具体的な数値を公表することがほとんどない同社が一部の数値を開示した点は評価に値するが、会見全体を通して、5年間の総括が大半を占めた同社の会見。そうした中で注目すべきなのが、幹部が口にした新サービスだ。

　同社の山田学エグゼクティブバイスプレジデントは「今年の秋ごろにスポーツくじ『toto』が発表予定の新サービスに向けた準備と、昨今盛り上がりを見せているNFTの提供も検討している」と明らかにした。

NFTのイメージ図（提供：ゲッティイメージズ）

　これ以上の詳細は明らかにしていないものの、いずれも近いうちに何らかの発表があるとみられる。同社は発表の準備が整い次第、新サービスを順次明らかにする方針だ。