1年間「海に行っていない」と答えた人は45％ 親の8割が「子どもに海体験を十分に提供できていない」：日本財団の調査（2/2 ページ）

日本財団（東京都港区）は、国内に居住する15歳〜69歳の男女を対象に「海に関する意識調査」を実施した。2022年の調査結果によると、この1年間で「海に行っていない」と答えた人の割合が45％と、19年の調査時より12ポイント上昇したことが分かった。

[コネムラメグミ，ITmedia]

子どものうちの「海体験」　7割が「大切」

　子どものうちに「海体験」があることについて、どう思うかを聞いた。「とても大切なことだと思う」と答えた割合は30％、「やや大切なことだと思う」は40％と、合わせて7割が大切だと思うと回答。一方で、自身の子どもに海体験を提供できているか尋ねたところ、「十分に海体験を提供できていない」と考える親が8割もいることが判明した。

子どものうちに海に触れる、海体験があることについて

　子どもへ海体験を提供できない理由についての問いに、最も多かったのは「海まで時間がかかる」（46％）、次いで「大人が忙しい・休みが取れない」（35％）、「子どもと大人の休みがなかなか合わない」（23％）との回答があった。

子どもへ海体験を提供できない理由

海洋問題の認知度は？

　海洋問題の認知度について調査したところ、19年時と比べ、全体的に10ポイント前後、高まったことが分かった。

海洋問題の認知度

　自身の行動が「豊かな海を守ることにつながる行動」だと意識していたか聞いた。すると19年時に比べ、全体的に平均6ポイント以上増加えている。「海を守ることにつながる行動」を意識して行っている人は少しづつ増えている傾向が見られた。

　「この1年で海に行った人」の方が、「行っていない人」より 「海を守ることにつながる行動」を意識して行っている割合が5〜8ポイント程度高くなっている。

自身の行動が「豊かな海を守ることにつながる行動」だと意識していたか

（海へ行った人と行っていない人の比較）自身の行動が「豊かな海を守ることにつながる行動」だと意識していたか

　日本財団は、結果に対して以下のようにコメントした。

　「海への訪問頻度と海への愛着の高さは比例することが分かった。このことから、 全国の地方自治体やメディア、地域コミュニティなどと連携し、海に行く機会を促す情報発信やコンテンツを強化する必要性を感じた。 地球環境問題の関心が高まると共に海を守ることにつながる行動 や海洋問題への認知も向上している。

　教育面では、海が子どもの学習機会となる良質なコンテンツと場づくりを提供していく必要があるだろう。 コロナが長期化する状況を鑑み、海に行かなくても海を感じたり、思いを馳せたりすることができる水族館や、 映像やデジタルコンテンツなど新たな海との関係づくりも視野に入れたい」

　今回の調査は、国内に居住する15〜69歳を対象に、インターネットで実施した。期間は6月10〜15日、有効回答数は1万1600人（15〜19歳2200人、20〜60歳代 9400人）。

調査概要