わが道を貫いたトヨタの「先見性」 明らかになってきたEV・脱炭素の「欺瞞」（2/3 ページ）

このところ、電気自動車（EV）に関するネガティブなニュースが増えてきた。国際投資アナリストの大原浩氏は、EV化推進を含む「脱炭素」の欺瞞（ぎまん）が明らかになってきたと強調する。大原氏は緊急寄稿で、いまの日本にとって必要なのは「脱炭素」ではなく、石油や天然ガスなど「炭素＝化石燃料」だと強調する。

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　しかも、EV化に手を抜いていたわけではない。2027〜28年頃に量産化される見込みの「全固体電池」がEV車に革命を起こすかもしれない。

　「脱炭素」について、世界的富豪のウォーレン・バフェット氏が株主に向けた今年の「バフェットからの手紙」に興味深い記述がある。

　1975年当時の米国の産出量は800万バレル（1日当たり石油換算バレル）しかなく、その対策のため米国政府はSPR（戦略石油備蓄）を創設した。だが、その後も状況は芳しくなく、2007年までに500万バレルまで落ち込む。

　それを救ったのが、「シェール革命」である。これによって、米国の原油（エネルギー）海外依存が解消された。そして現在の産出量は1300万バレルを超え、「原油輸出国」になっている。

　だがバフェットは、かつて「米国（経済）が輸入原油に頼っていた時代を忘れるべきではない」と説く。大事なのは数十年後も「米国経済にとって原油（天然ガス）が必要不可欠」だと考えていることである。

　バフェットがコカ・コーラへの投資について語るとき、「30年後も人々はコカ・コーラを飲んでいるであろう」というフレーズをよく使う。同じように「米国（経済）は30年後も原油（化石燃料）を消費し続けているであろう」というのがバフェットの考えである。