「街のゲーセン」に淘汰の波が押し寄せている。帝国データバンクが調査結果を発表し、2023年度にゲームセンターの倒産が18件発生し、22年度(15件)に続いて2年連続で増加したほか、過去5年間で最多となった。直近10年間で8000店舗近く減少しており、ここ5年間では3割減という状況だ。
近年のゲームセンターはクレーンゲームが主流となり、従来のアーケード機がメインの店舗レイアウトでは集客力の維持が難しくなっている。また、増税や両替手数料、電気料金の引き上げなど、運営コストの増加も影響している。
ゲームセンター運営企業の収益力を見ると、本業のもうけを示す営業利益は、売り上げ100円当たり平均で6円、帝国データバンクは「ゲーム筐体の価格に加え、クレーンゲームでは景品価格も上昇するなど経営環境は厳しく、収益力に乏しい中小規模のゲームセンターで淘汰が進んだ」と分析する。
老舗ゲームセンターの倒産増と対照的に、ショッピングモール内などに展開する大型チェーン店がファミリー需要を獲得し、出店規模を拡大している。昭和・平成の若者文化を支えてきた、従来型の街のゲーセンにとって試練が続く。
負債1000万円以上の法的整理による倒産を対象に実施した。集計期間は24年3月31日まで。
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