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無印、3COINS、ダイソーが大激突 雑貨店「500円戦争」のゆくえ(2/4 ページ)

かつて雑貨店といえば100円や300円の商品が多かったが、近年は最低ラインが500円となりつつある。今回は良品計画、大創産業、パルグループホールディングスが手掛ける各チェーンを分析しつつ「500円戦争」のゆくえを探る。

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成長著しい「THREEPPY」と「Standard Products」

 100円ショップの雄、大創産業はダイソーに加えて近年2種類の新業態を展開している。女性向けの小物を扱うTHREEPPYと、食器など実用的な雑貨を扱うStandard Productsだ。前者は2018年、後者は2021年から出店を始めた。100円ショップ業態は物価高で利益率が低下しており、大創産業は打開策として新業態による値上げに踏み切ったとみられる。


ダイソー系列の300円ショップStandard Products(出所:Standard Products公式Webサイト)

Standard Productsの世界観は、無印良品に近い印象を受ける

Standard Productsの新作ファッション雑貨(出所:プレスリリース)

 THREEPPYの商品は赤やピンクなどが多く、花柄が描かれたものもあるなど、男性が手に取りにくいように感じる。陳列しているのは生活用品であり、他の雑貨店のようにぬいぐるみやキャラクターで集客しているわけではない。また、500円の商品が多い点も特徴だ。


ダイソー系列の300円ショップTHREEPPY(出所:THREEPPY公式Webサイト、以下同)

THREEPPYは女性向けが強い印象を受ける

THREEPPYのラインアップ

 Standard Productsも同じ雑貨店だが、食器に力を入れている印象を受け、その他は洗濯用品、インテリアなどを販売している。いずれかの性別を狙ったような印象はなく、商品一つにさまざまな配色があるのも特徴的である。基本的には300円均一だが、500円のデジタル時計、1000円の鍋というように、より高い商品も扱っている。

 公式Webサイトによると、1月9日時点でTHREEPPYは545店舗、Standard Productsは167店舗ある。2024年2月末時点ではそれぞれ451、100店舗であるため、著しい勢いで伸びている。いずれも駅チカや郊外型モールに入居し、旧ダイソーをリニューアルした3業態の複合店も見られる。

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