「デジタル人材」認知度はわずか15％ 潜在的なデジタル人材は約3割

DXの推進に取り組む企業が増加傾向にある。ベンドの運営するスキルアップ研究所は、「デジタル人材に関する実態調査」を実施した。「デジタル人材」という言葉の認知度について、「知っている」と回答した人はわずか15.0％にとどまった。

[季原ゆう，ITmedia]

　DXの推進に取り組む企業が増加傾向にある。ベンド（東京都千代田区）が運営するスキルアップ研究所は、「デジタル人材に関する実態調査」を実施した。「デジタル人材」という言葉の認知度について、「知っている」と回答した人はわずか15.0％にとどまった。

「デジタル人材に関する実態調査」を実施した。（画像はイメージ、出典：写真AC）

　デジタル人材とは、AIなどデジタル技術を活用して企業や社会の課題解決、企業に新たな価値を創造する人材のこと。「聞いたことがある」が41.4％、「知らない」は43.6％と、認知度の低さがうかがえる結果となった。

「デジタル人材」という言葉を知っているか（出所：プレスリリース、以下同）

　デジタル人材であるかどうかについては、「はい」と回答した人は6.6％だった。15人に1人がデジタル人材と、まだ少ない現状であることがうかがえた。

「デジタル人材」かどうか

　リスキリングに対する意識について、デジタル人材である人は「意識が高い」「やや高い」とした人が87.9％だったのに対し、デジタル人材ではない人は30.3％。デジタル人材はリスキリングの意識が高い傾向にあることが分かった。

自分のリスキリングに対する意識は高いと思うか

　経済産業省は、DXを推進する5つの類型として「ビジネスアーキテクト」「データサイエンティスト」「サイバーセキュリティ」「ソフトウェアエンジニア」「デザイナー」を定めている。　

　デジタル人材ではない人で、上記5つに当てはまる人は合計で28.4％だった。非デジタル人材のうち、デジタル人材になれるスキルを持っている人が3割近くいることが分かる結果となった。

デジタル人材になれるスキルを持つ人

　調査は1月10〜17日、全国の社会人500人を対象にインターネットで実施した。