約170店の大量閉店! ドミノ・ピザは2位に転落するか? 1位を狙うピザハットとの違い:長浜淳之介のトレンドアンテナ(1/5 ページ)
宅配ピザの勢力図が変わりそうだ。コロナ禍に大きく店舗網を拡大したドミノ・ピザが閉店ラッシュとなり、2位のピザハットは安定成長を続けている。両者の差はどこにあるのか。
著者プロフィール
長浜淳之介(ながはま・じゅんのすけ)
兵庫県出身。同志社大学法学部卒業。業界紙記者、ビジネス雑誌編集者を経て、角川春樹事務所編集者より1997年にフリーとなる。ビジネス、IT、飲食、流通、歴史、街歩き、サブカルなど多彩な方面で、執筆、編集を行っている。
ドミノ・ピザジャパン(東京都品川区)が、国内172店舗もの大規模閉店を断行するということで、話題になっている。同社の親会社である、オーストラリアのドミノ・ピザ・エンタープライゼスが2月7日に「包括的な戦略の見直しのため、収益性を向上させるために、赤字店舗を閉鎖する」と発表した。撤退するのは世界で205店、そのうちの8割が日本だ。この店舗リストラにより、年間で約1550万オーストラリアドル(約15億円)のコスト削減に寄与するという。
ドミノ・ピザエンタープライゼスは、ドミノ・ピザのマスターフランチャイズ企業として12カ国で4000店舗弱を展開する。2025年度上半期の既存店売上高は、グループ全体では前年同期比0.6%減であった。しかし、地域別では、アジア4.2%減、オーストラリア・ニュージーランド0.6%増、ヨーロッパ0.6%増となっており、アジアの不振が足を引っ張った。アジアの内訳を見ると、台湾とシンガポールでは10%成長をしていた。クリスマスシーズンに持ち直したものの、日本の不振が響いた。
日本の店舗数は約1000店舗。コロナ禍の巣ごもり消費を追い風に増加を続け、ドミノ・ピザエンタープライゼス全体のおよそ4分の1が日本の店舗である。グループ内で店舗数が最大の日本法人が不調だと、グループ全体の業績に大いに悪影響を及ぼすことから、2024年7月にも80店の不採算店を閉めると発表していた。しかし状況がさらに悪化したようだ。
同じ宅配ピザでも、日本ピザハット・コーポレーション(横浜市)の「ピザハット」は店舗数を大きく減らさず、600店舗ほどキープしている。同業種でありながら、ドミノ・ピザとピザハットは、なぜ明暗が分かれてしまったのだろうか。
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