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退職に対する心理的ハードルの変化 入社後3年は在籍したほうがいい?(2/2 ページ)

パーソルキャリアが運営する調査機関「Job総研」は「2025年 退職に関する意識調査」を実施した。退職に対する心理的ハードルが下がってると思う人は94.3%、入社後3年は在籍した方がいいと考える人は59.2%だった。

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 同僚の退職による転職意欲への影響については、「転職意欲が上がる派」(68.1%)が7割近くに(「とても転職意欲が上がる」10.6%、「転職意欲が上がる」19.0%、「どちらかといえば転職意欲が上がる」38.5%の計)。

 同僚の退職でネガティブな印象を持つ年数では、平均が1.2年以内、中央値が1.0年以内、最頻値が1.0年以内となった。一方、同僚の退職でポジティブな印象を持つ年数では、平均が4.2年以降、中央値が3.0年以降、最頻値が3.0年以降となった。

退職に関する意識調査
同僚の退職に対する印象

 "3年は在籍した方が良い"という意識がない場合の退職のしやすさについて、「退職しやすいと思う派」が71.2%だった(「とても退職しやすいと思う」16.9%、「退職しやすいと思う」21.5%、「どちらかといえば退職しやすいと思う」32.8%の計)。

 また、今後の転職周期予想では、平均が3.2年、中央値が3.0年、最頻値が3.0年となった。

退職に関する意識調査
今後の転職周期予想

 今の時代、早期離職は「当たり前だと思う派」が77.8%にのぼった(「とても当たり前だと思う」15.6%、「当たり前だと思う」25.6%、「どちらかといえば当たり前だと思う」36.6%の計)。

 転職周期が早まることによる影響を聞いた。「人材が育成されない」(60.9%)が最多で、「管理職が減る」(35.4%)、「企業の賃上げが必須になる」(32.8%)が続いた。

退職に関する意識調査
早期離職とその影響

 調査は全国の20〜50代の男女(現在職を持つJobQ Town〈ジョブキュータウン〉登録者)を対象に、3月5〜10日にインターネットで実施した。有効回答数は585人。

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