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「ジャパネットクルーズ」10万人が乗船、好調の背景に思わず「なるほど」と感じる理由(5/5 ページ)

ジャパネットグループの旅行事業「ジャパネットクルーズ」が好調だ。2017年に事業を開始して以来、累計利用者数は10万人を突破し、年間売上高は150億円規模に達した。好調の理由は……。

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日本人の「観光寿命」を伸ばす

 ジャパネットは、高齢化が進む日本でシニア層の“観光寿命”を延ばすことを目指す。荷物を持ち歩く必要がなく、移動の負担が少ないクルーズは、高齢者に適した旅行スタイルといえる。実際に、同社が提供するツアーではシニア層の旅行意欲を引き出しており、旅を終えた参加者の中にはリピートする人も多い。

 「自分で電車や飛行機に乗って移動する観光は体力を使うが、クルーズは本当に楽」と松川さんは説明する。

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各地の主要観光地を訪問できる(写真は函館の五稜郭)

 一方で、若年層の取り込みについて、現時点では特別な戦略を立てていない。「シニア向けサービスと位置付けてはいないが、現役世代はまとまった休暇を取得しにくいため、10日間程度のクルーズの良さを体験するのが難しい」と松川さんは説明する。

 ただし、コロナ禍以降はリモートワークなど働き方の変化もあり、意図せず若年層の利用も少しずつ増えているという。

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観光寿命の延長を目指す

 ジャパネットの利用者に寄り添ったサービスと、テレビの力を生かした販売戦略は、クルーズという異なる分野でも成功を収めている。「当社をきっかけにクルーズツアーに興味を持つ人も多いため、業界の成長にも貢献できている」と松川さんは手応えを語る。

 拡大が期待される日本のクルーズ市場において、ジャパネットの船旅は順調に航海を続けていきそうだ。

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