タピオカブーム終了も、絶好調のゴンチャ “独り勝ち”を目指さない、深いワケ：長浜淳之介のトレンドアンテナ（1/7 ページ）

タピオカブームが終了した今も、店舗数を着実に伸ばしているのがゴンチャだ。なぜ、ゴンチャだけがこれほどの成功を収められたのか。そして、今後何を目指すのか。

[長浜淳之介，ITmedia]

著者プロフィール

長浜淳之介（ながはま・じゅんのすけ）

兵庫県出身。同志社大学法学部卒業。業界紙記者、ビジネス雑誌編集者を経て、角川春樹事務所編集者より1997年にフリーとなる。ビジネス、IT、飲食、流通、歴史、街歩き、サブカルなど多彩な方面で、執筆、編集を行っている。

　ゴンチャ ジャパン（本社・東京都港区）が急速に店舗数を伸ばしている。

　2024年末には176店舗だったのが、2025年末には200店舗を超えており、直近1年で20店舗を上回る大量出店を行った形だ。

　コロナ前のタピオカブームだった頃のゴンチャの店舗数は、2019年末で57店舗だった。ブームの最盛期から4倍近くも店舗数を増やしており、その勢いは止まらない。「お茶」のカフェ業態で、まさに独り勝ちとなっている状態だ。

なぜブームが去った後も絶好調なのか（筆者撮影）

　しかし、ずっと順調だったわけではなく、厳しい局面にも何度か立たされている。

　特に大きな影響を与えたのは、2020年のコロナ禍である。テークアウトが中心だったタピオカ店は、駅前に店舗を構えることが多かった。しかし、感染拡大防止のため、ステイホームが求められ、電車に乗る人が激減。駅前の人通りが少なくなり、売り上げが立たなくなったことで、多くのタピオカの店が閉店した。

　ゴンチャも無傷だったわけでない。例えば、コロナ前には連日のように長蛇の列ができていた東京・原宿の日本1号店が閉店している。

　こうした苦境から脱するためのかじ取りを期待され、2019年12月にゴンチャ ジャパンの会長兼社長に就任した元日本マクドナルド社長の原田泳幸氏が、2021年2月に妻への暴行容疑で逮捕。その後傷害罪が確定し、退任してしまった。2021年10月に社長に就任したのが、元サブウェイ ジャパン社長の角田淳氏である。

　本稿では、ゴンチャの快進撃を生んだ角田氏の戦略と、今後の展望について考察したい。