顧客を絞り込んだツタヤ、大量閉店を回避するゲオ どこで違いが生まれたのか?:長浜淳之介のトレンドアンテナ(1/4 ページ)
かつてCDやDVDのレンタル事業で好調だったツタヤとゲオ。しかし、ここにきて勝ち負けの差がはっきりと出ている。なぜ、このような差がついたのか?
著者プロフィール
長浜淳之介(ながはま・じゅんのすけ)
兵庫県出身。同志社大学法学部卒業。業界紙記者、ビジネス雑誌編集者を経て、角川春樹事務所編集者より1997年にフリーとなる。ビジネス、IT、飲食、流通、歴史、街歩き、サブカルなど多彩な方面で、執筆、編集を行っている。
ビデオやCD、書籍やゲームのレンタル・販売で全国チェーンとなった、「TSUTAYA」(以下、ツタヤ)と「GEO」(以下、ゲオ)。しかし、ここにきて勝ち負けの差がはっきりと出てきた。
好調なのはゲオだ。ゲオのレンタルによる売り上げは、ネットフリックスなどのネット配信業者に市場を奪われ縮小している。しかし、運営会社のゲオホールディングス(以下、ゲオHD)が買収によりグループ会社化した、リサイクル品を主力としたリユースショップ「セカンドストリート」が絶好調だ。年々店舗数を増やしており、特にロードサイド(幹線道路沿い)で存在感を強めている。
一方のツタヤは、店舗の撤退が相次いでいる。書店事業にシフトし、「蔦屋書店」として大型店を増やしているが、2011年7月に運営会社のカルチュア・コンビニエンス・クラブ(以下、CCC)の上場が廃止されて久しい。
さらに、CCCが業界を横断したポイントカードとして開始した「Tポイント」も、三井住友カードが運営する「Vポイント」に統合された。2025年にはCCCの子会社であったVポイント運営会社が三井住友カードに買収されるなど、急速にビジネスが縮小している。
ツタヤとゲオは、なぜここまで差がついてしまったのか。本稿ではその理由を探りつつ、今後目指すべき方向性を考察してみたい。
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